東日本大震災から11か月が経過し後5日で1年です。 被災地の復興が進む一方、頻発する地震により不安な状況は今なお続いている。 自宅や職場などで、急な揺れに驚いた経験がある人も多いだろう。 そんなとき情報をすぐに得るには、緊急地震速報や地震速報アプリに頼るしかない。      「地震速報アプリケーション」 とは、地震発生時に震度と到達時間を知らせてくれるというもの。通知から揺れまでの猶予時間は長くないが、事前に地震発生を知っているだけでも身構えて対応できる。        そこで、インターネットコムgoo リサーチでは、「地震速報アプリケーション」 に関する調査を行ってみた。        調査対象は、全国10代~60代以上のインターネットユーザー1,066人。男女比は男性52.8%、女性47.2%、年齢別は10代16.0%、20代17.7%、30代21.4%、40代16.6%、50代16.1%、60代以上12.1%。        全体1,066人のうち、「地震速報アプリケーション」 について22.6%(241人)が 「利用している」、3.4%(36人)が 「以前利用していたが現在は利用していない」 と回答した。      合計すると26.0%になり、およそ4人に1人が、地震速報アプリの利用経験があることがわかった。      それでは、どの端末で利用しているのだろうか。         現在利用中の241人に聞いてみると、50.2%(121人)が 「Android」 「iPhone」 のスマートフォン、それに次ぐ39.8%(96人)は 「携帯電話」 と回答した。 「Windows」 「Mac」 の PC 端末利用者もいたが、やはり持ち歩き可能でアプリの種類も豊富な携帯機器での利用が多いようだ。    それならば、どの程度の利用者が地震速報アプリを信頼しているのだろうか。 同じく241人に聞いてみた。      結果は、「とても信頼している」 が7.1%(17人)、「信頼している」 が55.6%(134人)となり、利用者の6割以上が地震速報アプリを信頼しているという結果が出た。      本調査ではそのほか、端末ごとの利用アプリケーションや、利用アプリに対する安心/満足度などを聞いている。 (japan.internet.com)                       ツイートこの記事をつぶやく
       首都圏でここ1週間のうちに地震が頻発し、直下型大地震の前触れではなどと、ネット上で不安の声が相次いでいる。 根拠がない怪情報も出回っているようで、デマには注意する必要がありそうだ。      
「このところ、また多いので怖いです」
         2012年3月1日朝、茨城県沖を震源に、東海第2原発のある茨城・東海村で震度5弱、東京23区でも震度3の揺れを観測した。 2012年3月2日のTBS系 「朝ズバ!」 では、地震を受けて、こんな主婦らの声を紹介していた。          地震頻発を特集した 「朝ズバ!」 によると、東日本では、ここ1週間で震度3以上を観測した地震が8回もあった。 福島県から茨城県の陸域で余震活動が続いており、マグニチュード(M)は4.2~5.8。 1年前の震災以来、M5.0以上の余震は減っていたが、12年に入ってじわじわと増え始めている。          地震頻発を受けて、ネット上では、盛んに情報交換が行われている。 ツイッターを見てみると、様々な怪情報が飛び交っていた。          1日の前後には、「断層系の地震雲も出てる」 といったつぶやきが多かった。 また、「地震前は電波が強くなる」 というのをテレビで知ったとし、都内在住者にチューニングで千葉テレビが見られるかどうかを聞くケースがあった。 中には、霊感の強い知人女性から 「今月また大きめの地震があるから注意して」 と言われたといったツイートもあった。            放射能への恐怖も、依然強く残っているようだ。        地震後に福島第1原発を映しているライブカメラから煙が見えたとの報告もされ、「向こう一週間は雨に打たれないように注意しないと…」 などと不安を訴えるツイートが相次いだ。 最も強く揺れたのが東海村だったことから、東海第2原発に放射能漏れが見つかって首都圏の放射線量が高くなっているのでは、との憶測も出た。 中には、「地下に潜った燃料と水が反応して起きている」 と、原発事故と地震を結びつけようとする主張もみられた。          もっとも、東電などは、異常はなかったと発表しており、原発からの煙についても、「どうやら霧のようです」 などとツイッターで報告されている。        とはいえ、近いうちに大地震が起きる危険がないとは断言できないようだ。              東京湾北部の地震で、都心部では想定外の震度7の揺れが起きる可能性を文科省の研究チームが指摘した、との報道も出ている。          原発の安全性についても、未知数の部分がある。          東海第2原発の周辺では、2つの活断層が連動している可能性があると2012年2月29日に日本原子力発電などから経産省に報告されたためだ。          テレ朝系で3月2日放送の 「モーニングバード!」 では、島村英紀武蔵野学院大教授が、「連動するということになると、今まで想定している地震よりずっと大きな地震が起きうる」 と警告した。 ここ1週間頻発している地震は、余震レベルを超えて震源が陸に上がってきているともいうのだ。 そして、想定を超えた大地震に備え、原発のストレステスト基準値を見直す必要もあるとしている。 (j-cast.com)                ツイートこの記事をつぶやく
       ふと空を見上げると快晴の空に             120224_101956        西から東に向けって2本の雲が伸びていました。        以前、友人が 『雲が2本横に走っていた後に東日本大震災が起こったのよ』 と言っていたことを思い出しました。        何も怒らないことを祈るよ!!                ツイートこの記事をつぶやく
       地震        3月11日に未曾有の大地震・東北地方太平洋沖地震が起き、日本にとって波乱の年となった2011年。 地震を通して見た時、その2011年がいかに凄まじいものだったかを物語る動画がここにある。          「2011年の日本の地震 分布図 Japan earthquakes 2011 Visualization map (2012-01-01)」 というタイトルのこの動画では、2011年に日本で発生した地震の情報が、円やグラフを使って非常に分かりやすく表示されており、視覚を通して日本が経験した苦難の大きさを知ることができる。          動画のなかで2011年3月11日が過ぎると、それはもう凄まじい数の地震が容赦なく次から次へと発生していく。正直、これほど多くの地震が起きていたとは驚きである。        しかし違う視点から考えると、多発する地震に慣れてしまい、感覚が麻痺していた自分がいることに気づかされる。 また世界規模での地震情報を映した動画 「2011年の世界の地震 分布図 World earthquakes 2011 Visualization map (2012-01-01)」 を見ると、他と比べて圧倒的に多くの地震を耐え忍んできた日本の強さにも、改めて驚かされる。        そういった様々な発見をさせてくれる動画なので、ぜひみなさんにもご覧頂きたい。 ちなみに画面左下に現れる黄色い線は、地震の積算回数を表しているので、そこを見ればどれだけ地震が増えているかが簡単に分かるようになっている。 (rocketnews24.com)          http://www.youtube.com/watch?feature=player_embedded&v=eKp5cA2sM28          http://www.youtube.com/watch?feature=player_embedded&v=cwWn_W6ZbT4        動画は、上記をクリックしてご覧ください。  凄さがわかりますよ!!        ツイートこの記事をつぶやく
       <M7級の首都直下型地震が今後4年以内に約70%の確率で発生する>        東京大学地震研究所の研究チームがこんな試算をまとめた。 東日本大震災では、その被害の多くが津波によるものだったが、直下型地震の場合、危惧されるのは阪神・淡路大震災のような建物の損壊と火事だ。        それでは一軒家の場合はどうなのだろうか。 日本セイフティー災害研究所所長の伊永勉氏は 「庭をつけることが理想」 と話す。        「庭は避難場所になるだけでなく、庭があれば隣が火事になっても簡単には燃え移ることはありません。 ですが、当然値段は高くなる。 耐火壁を取り付けるなどして燃え移ることを防ぐ工夫が必要です」        木造家屋の場合、耐火壁は100平方メートルで約50万円といわれている。 土地代の高い首都圏では庭付きはおろか駐車場スペースも1階部分に取り付けていることも少なくない。 しかし、こうした住居では耐震性は大きく損なわれるという。        「入り口部分の壁がないため、柱はあっても、建物上部を支える壁面が減ってしまうんです。 阪神・淡路大震災のときはこうした住居が多く全壊していました。 柱と柱の間に梁を増やすなど補強する必要があるでしょう」 (前出・伊永氏)        ほかにも地震に弱い一軒家として凹凸型のタイプがあると危機管理教育研究所の代表・国崎信江氏は指摘する。        「家の形の理想は正方形。 凹凸のある複雑な形の場合、揺れ方も複雑になってしまい、一部に集中して力がかかってしまうんです。 また吹き抜け構造も柱や梁の数が減ってしまい強度は落ちてしまうでしょう」        家の損壊を免れても、地震の揺れは大きな危険を引き起こす。 テレビやタンスといった大型の家具は凶器となる。 それを防ぐために家具の固定はよくいわれることだが、ただ金具で固定すればよいというわけではない。        「家具は金具で2か所以上柱や桟に固定する。 洋間の場合、柱や桟が壁に隠れて見えないことがありますが、叩いてみると簡単に探せます」 (前出・国崎氏)          それでも万が一のことを考え、部屋の家具の配置も注意したい。          「寝る場所を家具が倒れてこない位置に変えたり、家具が倒れても扉が開くように、物を置く配置を考えましょう」 とのこと。 (news-postseven.com)                       ツイートこの記事をつぶやく
       マグニチュード’7級の首都直下型地震が4年以内に約70%の確率で起きる。 そんな試算を東大地震研究所の研究チームがまとめていたことがわかった。 政府はこれまでM7級の大地震は30年以内に70%程度の確率で発生すると発表していた。 なぜ食い違うのか。 「フカホリ」 コーナーで取り上げた。          「取材してみて、本当に意外な事実に突き当りました」 とアナウンサーの笠井信輔が興奮気味に話す。 東大地震研の酒井慎一准教授によると、「もともと地震は小さい地震は数が多くて、大きい地震は(発生)数が少ない。 それはいつも一定です。 昨年(2011年)3月11日以降、小さい地震が増えたことから類推すると、大きな地震も増えるのではないか」 という。 1昨年9月11日から昨年3月10日までの半年間に首都圏で起きた地震は47回だったが、震災から昨年9月までの半年間には343回に急増した。 こうした地震活動の活発化を考慮して試算すると、「4年以内に約70%の確率」 になるという。            震源の場所と深さにもよるが、M7級の地震が発生すれば、浅いところで震度7、深いところで5強とか6弱の地震となる。 内閣府のシミュレーションによると、M7.3の地震が起きた場合、死者1万1000人、全壊・焼失85万棟、経済被害112兆円と想定される。 実際に起きれば大変な事態だ。          笠井 「地震に対する備えがどうなっているのかという話の中で、酒井先生はどうしていまごろこれが話題になるのかと言いました。 実は、この試算は昨年の9月に公表していたのです。 それから4か月まったく話題にならなかった。 政府が何か大きなアクションを起こしたとも聞いていない。 昨日(2012年1月23日)の読売新聞が書いて初めて話題になった」 と、これまで反応がなかったのが不満のようだ。          コメンテーターの竹田圭吾(国際ジャーナリスト)は 「4年以内も30年以内も、明日あるかもしれないという点では変わらない。 問題はこれから防災計画をどう進めるかだ。 いま大騒ぎしてもしょうがないような気がする」 と冷静な受け止め方だったが、笠井は 「ただ、政府は何らかの見解を語っていく必要があるのではないか」 となお納得いかない様子だった。 (j-cast.com)          今の政府じゃ危機管理能力ないから学者が騒いでもどうしょうもないんじゃない!?  大阪維新の会の代表の橋下徹大阪市長の掲げている 『大阪都構想』 早く実現して都市機能を半分でも大阪に移して災害があっても大丈夫な日本をいち早く造って欲しいのもでです。               ツイートこの記事をつぶやく
       地震回数          3月11日に起きた東日本大震災以降、私たちは幾つもの大きな余震を体験してきたように思います。 けれどまさか、これほどまでに日本列島が揺れていたなどと、誰が想像できたでしょうか。        これから紹介する動画は、今年の元旦から10月15日までに日本で起きたM3.0以上の地震を、非常にわかりやすく可視化した映像です。 分布図やグラフはあくまでも個人が作成したものですが、そのデータはすべて、気象庁の公式発表に基づくもの。 これを見ると、日本が今年、どれだけ揺れ続けてきたのかが、ひと目でわかります。        あの大地震の発端は、おそらく3月9日に宮城県の三陸沖で起きた、M7.3震度5弱の地震です。 震源の深さが僅か8キロほどだったこの地震を皮切りに、日本は数ヶ月間大きく揺さぶられ続けました。 6月頃を境に、日に何度も大きな揺れが来るということは少なくなったものの、小さな地震は今もなお日本中で続いています。        現在、地震の活動期に入ったといわれている日本。 その証拠に、M5.0を超える地震はこの10カ月ほどの間で664回も起きており、M3.0を超える地震に関しては、その数なんと16699回。 そしてそのどれもが、震源の深さ50キロ未満です。 大きな地震のほとんどは、太平洋側、主に福島沖・茨城沖・三陸沖で起きています。      また注目すべきことは、6月以降、毎月1度はM6.0を超える大きな地震が日本のどこかで起きているということです。 起きる場所に統一性は無く、6月は長野、7月は和歌山、8月は静岡と、見事にてんでばらばら。 反対に、中国・四国地方の辺りは怖いくらいに静まり返っており、それがかえって不気味でもあります。        あれほどまでに大きな地震が起きたのですから、余震が続くのは仕方のないことなのでしょう。 しかしあらためてその事実を目の前にすると、その凄まじさに驚かずにはいられません。  (youpouch.com)        そのYouTubeの映像はこちらからご覧ください。         ホントにビックリしましよ!!                   ツイートこの記事をつぶやく
       首都圏が巨大地震に襲われると不安に感じている人は、1都2県の住民の6割を超え、半数以上の人が地震やそれに伴う景気の後退を不安視していることが筑波大の松井豊教授(社会心理学)らの調査で6日、分かった。        東日本大震災から半年が経過しても余震や原発事故による放射能問題が収束せず、ストレスが長期化していることを示した形で、社会不安が慢性化することも懸念される。 11日から静岡市で開かれる地域安全学会で発表する。        調査は東京都、神奈川、埼玉両県の住民を対象に9月中旬、インターネットで実施。 社会や個人生活、地震、放射能などに関する約20項目の中から、不安に感じることをすべて選ぶ方式で、20~59歳の男女783人の回答を分析した。          全体で最も多かったのは 「南関東に巨大地震が起こる」 で、3分の2に当たる66・4%が不安に感じていると回答しました。 首都直下地震への懸念とみられる。 次いで 「東海沖や東南海で巨大地震が起こる」 (54・8%)、「不況が深刻になる」 (52・9%)の順だった。          東京電力福島第1原発事故の関連では、「放射性物質で汚染された食品が出回る」 (50・3%)が最も多く、「放射性物質に関することで政府が情報を隠している」 (40・0%)、「子供の生活場所が放射能で汚染される」 (34・0%)などが続いた。        大震災関連では 「被災地で自殺する人や心を病む人が増える」 が28・6%。 津波への不安は比較的少なく、「再び大きい津波が起こる」 は24・1%だった。          別の研究チームによる平成17年の調査で上位を占めた治安悪化や少子・高齢化などへの不安は今回、大幅に減少しており、地震や放射能への不安が社会問題への不安を上回る傾向がみられた。          松井教授は「余震や放射能の影響が継続し、収束感が弱いためか、ストレスが予想より多く残っている。 半年もたつと慢性期に入るので、ストレスは長期化するかもしれない」と話している。  (sankei.jp.msn.com)              ツイートこの記事をつぶやく
      地震予想        Twitterで、日本全国の地震速報や東京都への影響を書き込みしているTwitterアカウント(@eq_tokyo)が、普段とは異なる異例のつぶやきを見せ、インターネット上が騒然としている。        それは 「【予報】36時間以内に、東北地方で震度5強の地震が発生する確率が高くなっています。ご注意ください」 と直接的に東北で大きい地震が発生することを報じる内容である。        これには東北地方のみならず、日本中のネットユーザーが反応を見せており、インターネット掲示板などで以下のような発言が見受けられた。        「ナッナンダッテー!?」    「デマッター速報板か。」    「またデマッターか」    「すごく怖いですね^^;」      「地震来てないから当たりそうだけどせめて根拠だけは書けよw」    「根拠を示せよ」    「あさって仙台に行く予定だったけど地震がくるからやめようかな」    「死にはしないけど5強は結構怖いよな」    「こういうデマ拡散て法に触れるだろ」    「ソースはツイッターですか?」    「この情報はガセだけど、もし東海地震の予兆が観測されたと気象庁が公式に発表したらどうなるんだろうね」        多数のユーザーが、この情報はデマではないかと疑っている。 ただ、普段は地震があった際に影響などをつぶやいていたTwitterアカウントの異例のつぶやきということもあり、恐怖を感じている人も少なからずいるようす。          なお、現在のところ真偽は定かではなく、このTwitterアカウントはiphoneアプリ 「ゆれくるコール」 のアイコンを無断利用していることから、アプリ作者が 「ゆれくるコール”のなかのひとです。 @eq_tokyoより、ゆれくるのアイコンを無断利用の上 「 【予報】36時間以内に、東北地方で震度5強の地震が発生する確率が高くなっています」 とのツイートがされていますが、ゆれくるコール” とは無関係ですのでご注意ください」 と注意喚起をしている状態だ。現在はアイコンを変更している。         その後同Twitterアカウントは、ソースとして海外サイトのURL(http://www.quakeprediction.com/Earthquake%20Forecast%20Japan.html )を掲載しており、また、他の日本の地震予知を伝えるTwitterアカウント( @earthquakejapan )も数時間前に36時間の緊急地震速報、5.5から6.5の地震が今後36時間で仙台、福島の地域で可能性があります。 とし、同URLをTwitterでつぶやいている。 そのサイトには手書きでの地震予知が描かれていた。 先に述べたとおり真偽は定かではないが、この発言については、まだしばらくの間ネット上を騒がせることとなりそうである。  (rocketnews24.com)          これが、つぶやかれていたサイトに描かれていた予知図。             よちず          いずれにしても正直不気味である。  地震が起こらないことだけ祈る。         ツイートこの記事をつぶやく
       東日本大震災規模とされる平安時代の貞観(じょうがん)地震(869年)や関東直下型地震、東海・東南海・南海地震の3連動とみられる仁和(にんな)地震など9世紀に起きた地震が、阪神大震災(平成7年)以降の地震の状況と酷似していることが、産業技術総合研究所の寒川(さんがわ)旭(あきら)・招聘(しょうへい)研究員(地震考古学)の分析でわかった。         近い将来に首都圏直下型や3連動型地震が起きる可能性が高いとの見解を示し、「千年に一度の巨大地震の世紀になるかもしれない」 と警鐘を鳴らす。        寒川氏は、古代以降の文献史料とともに、各地の遺跡で発掘された地割れや液状化現象による噴砂などの地震痕跡を調査。 9世紀前半に関東北部や東北などでマグニチュード(M)7前後の地震が相次いだ後、貞観地震が発生していることを確認した。        貞観地震は当時の歴史書 「日本三代実録」 に、「海は猛(たけ)り吼(ほ)え、津波が怒濤(どとう)のように多賀城下に押し寄せ、千人がおぼれ死んだ」 と記述。 当時の海岸から約5キロ内陸の多賀城跡(宮城県多賀城市)周辺では道路が寸断された跡が見つかり、仙台市などでは津波で運ばれた堆積物もあった。        878年には関東南部でM7以上の直下型地震が発生。 887年の仁和地震では、日本三代実録に 「都(京都)の建物は倒壊し、圧死する者多数。 海岸には海潮(津波)が押し寄せ、無数の人がおぼれ死んだ。 大阪湾岸も津波被害が甚大だった」 と記録。 東海から四国にかけて甚大な被害があったという。        寒川氏の分析によると、最近数十年間に秋田などで死者100人以上を出した日本海中部地震(昭和58年、M7・7)や阪神大震災(M7・3)、新潟県中越沖地震(平成19年、M6・8)など各地でM7前後の地震があり、その後東日本大震災が発生した点が、平安時代の状況と共通していると指摘した。        首都圏直下型地震や東海・東南海・南海地震について寒川氏は、いずれもフィリピン海プレートの影響下にあり関連が深く、過去の首都圏直下型や仁和地震に匹敵する3連動型地震が発生する可能性が高いとした。        また、6月30日に長野県中部で起きた震度5強の地震は、千年あまり活動がなかった牛伏寺(ごふくじ)断層付近で発生。 7月5日にも和歌山県北部で震度5強の地震があったことからも日本列島が活動期にあることが改めて浮き彫りになった。        一方、古代以降、M8・2程度の元禄関東地震(1703年)や3連動型の宝永地震(1707年)があった 「18世紀初め」、安政東海地震(1854年)や、高さ9メートルの津波が襲ったという翌日の安政南海地震、死者1万人といわれる安政江戸地震(1855年)が起きた 「幕末」 にも巨大地震が集中したが、三陸沖では東日本大震災に匹敵する地震はなかった。        寒川氏は 「東日本大震災では 『想定外』 という言葉がしばしば使われたが、文献史料には過去の巨大地震が詳しく記されており、決して想定外ではない」 と話した。          古村孝志・東大地震研究所教授(地震学)の話 「これまで、江戸時代以前のデータは不確かさがあるということで防災対策などでもあまり注目されなかったが、今回を教訓に文献史料などを見直さないといけない。 東日本大震災後の余震は以前より落ち着いてきたが、陸のプレート深部はまだ動いており、バランスをとるために再び大地震が発生する可能性が高く、対策が急がれる」。  (sankei.jp.msn.com)        首都圏直下型地震が起こらないうちに早急に首都機能の移転を考えないと日本沈没も現実となりそうだ。  以前に首都機能を移転構想があった時に石原都知事が大反対した経緯があるが首都機能を移転して政治、金融、物流の空白を作らないとTHE END 間違いない。                ツイートこの記事をつぶやく
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