アップルは7日、Mac App Storeからのアプリケーションのダウンロードが初日に100万本を超えたと発表しました。                   アップストア    Mac App Storeは、App StoreのMac版で、1000本以上の無料および有料アプリケーションを取り揃えた。  iTunesのアカウントを使ってアプリケーションを購入し、ダウンロードしてインストールするまでの操作をワンステップで実現します。      一方、アプリケーションを提供するデベロッパは、開発されたアプリケーションの価格を自身で決め、売上げの70%が利益として還元される。  無料アプリケーションについては手数料の負担なしに配布でき、ホスティングおよびマーケティング費用、クレジットカード手数料は掛かりません。    アップルのCEOスティーブ・ジョブズは 「Mac App Storeに対する途方もない反響に驚いています。 デベロッパの皆様の素晴らしい努力のお陰でアプリケーションがストアに揃えられ、ユーザの皆様がMac App Storeがいかに簡単で楽しいかを喜んでいるのです」 と、述べています。    Mac App Storeは、Mac OS X v10.6.6の一部として、ソフトウェア・アップデートを通じてSnow Leopardユーザーに提供されます。 (response,jp)      
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     携帯電話向けサイト構築支援のエンターモーションは、ウェブページを使って、スマートフォン向けのアプリケーションソフトを簡単に作れるサービスを開始します。      パソコンなどで閲覧するサイトを作れば、買いたい電話向けのほか、アメリカ・アップルの 『i phone』 やアメリカ・グーグルの 『アンドロイド』 のアプリに自動変換します。  独自にアプリを開発するのに比べ、費用が1/10以下に抑えられるのが特徴だそうです。      すでに携帯電話向けと i phone 向け交換サービスは開始しており、近くアンドロイド向けを開始する予定です。  3方式全てに対応するアプリ交換サービスは、これまでなかった。      ネットワーク経由でソフトウエアや情報システムを利用する 『クラウドコンピューティング』 の技術を使った同社の携帯電話向けコンテンツ制作サービス 『モバイルアップス』 にアプリへの自動変換を搭載しました。      ウェブページ上で 『HTML』 や 『Javaスクリプト』 を使い、コンテンツを制作するだけで、エンターモーションのサーバーを通じてアプリに自動変換します。  企業がパソコン用に作る店舗のサイトを、携帯電話やスマートフォン用に作り替えるのが簡単になります。      費用は 『モバイルアップス』 の月額料金29,800円に加え、初期費用1万円と月額費用1万円がかかります。  これまでアプリ開発は専用のプログラミング言葉を使う開発者に委託した場合には200~300万円の費用がかかっていましたが、大幅な開発コスト削減につながります。      中小の店舗向けなどの需要を見込んでおり、初年度は1000契約が目標だと云う。        これ便利なシステムかも。。       ツイートこの記事をつぶやく
     グーグルの携帯電話向けOS(基本ソフト) 「アンドロイド(Android)」 を搭載したタッチパネル方式のスマートフォン (高機能携帯電話) が続々と登場し、アップルの 「i Phone」 を追撃している。  大前研一氏は、そんな状況を以下のように分析しています。      アップルのCEOのスティーブ・ジョブズは、今まさにパソコンのMac(マッキントッシュ)と同じ失敗を繰り返そうとしているように見える。  “Macの失敗” とは、OSを他の企業には売らず、ハードとワンセットで自分で売ろうとしたことである。    その結果、マイクロソフトがIBMと組んでMS/DOS(のちのウィンドウズ)を発売すると、アメリカ、日本、台湾など世界中のパソコンメーカーが雪崩を打ってこれを採用したため、Macは洗練度で高い評価を得ながら、シェア争いで一敗地に塗れ、ジョブズは一時期アップルを追い出されました。  要するに、OSは搭載されるハードの数を拡大したところが勝つのである。        なぜ未だにジョブズがOSとハードをセット販売し、さらにコンテンツのダウンロードでも儲けるという偏狭な垂直統合モデルに固執するのか理解に苦しむが、おそらく彼は心の奥底ではアップルを“メーカー”と認識しているのだろう。        メーカーだから (実際に製造しているのは世界最大のEMS企業・鴻海精密工業だが) OSとハードをワンセットで設計・製造・販売するのが当たり前と考えているのだと思う。  そして彼は商品について非常に強いこだわりがあるので、OSだけでなく細かいハードの見てくれや使い勝手の良さをとことん追求する。        その手法はMacでは失敗したが、iPodとiTunes Store (アップルが運営している音楽、動画、映画などの有料コンテンツ配信サービス) が大成功したことで、ハードで儲けてコンテンツでも儲けるという新しいモデルを構築した、と勘違いしたのではないか。        だからiPhoneではAT&Tやソフトバンクモバイルとだけ組み、そこにハードやコンテンツを乗っけて自分でコントロールしているのだろう。  つまり、通信会社の運命さえも支配できる、と考えているに違いない。      だが、そういう強欲な “覇権主義” はスマートフォンでも命取りになる。  いま中国では、iPhoneの海賊版がたくさん売られている。  通常、iPhoneはSIMカード(電話番号を特定するための固有のID番号が記録されたICカード)がロックされているうえ、筐体を開けることさえできないため、ユーザーは自分でバッテリーも交換できない。    かたや中国のiPhoneもどきはSIMフリー(どのキャリアのSIMカードでも入れ替えて使える)になっている。  もちろんバッテリーは自分で交換でき、なかにはSIMカードを3連装できる機種もある。  一番安い商品は15ドルくらいだ。  しかし、この使われ方こそが 「正解」 なのである。        つまり、ジョブズがスマートフォンで勝者になりたいなら、iOSをアンドロイドと同じくオープンソース、あるいはそれに近い方式にして誰でも自由に使えるようにし、SIMカードもフリーにしてユーザーがキャリアを自由に選べるようにすべきなのである。        だが、ジョブズは絶対に自分の主張を曲げないので、今回もその頑固さが災いするかもしれない。  言い換えれば、まだジョブズには 「プラットフォーム」 という概念がないと思われるので、そこが彼の死角であり、限界かもしれない。 (news-postseven.com)          大前さんの言うことも一理ありそうだ。       ツイートこの記事をつぶやく
   青山商事は、アメリカ・アップルの多機能携帯端末 『i pad』 とスマートフォン 『i phone』 で手軽にネクタイを選べる無料アプリケーションの配信を始めました。      これまでチラシなどこれまで主力だった販売促進の効果に陰りが見えている中、情報技術を活用した新たな集客策でます。      『ネクナビ』 と名付けた新アプリは 『就職活動』 や 『ビジネス』 といった使用場面とシャツの色を選ぶと、『洋服の青山』 の商品から自動的に適した色、柄のネクタイの候補を表示します。      画面の大きい i pad なら表示してネクタイを鏡の前で胸に当てれば、試着に近い印象が得られるという。 店頭で試着を繰り返す必要がなく、効率的に買い物が出来ることが売りです。      アプリケーションには 『洋服の青山』 で使える割引クーポンもつけました。 ネクタイの結び方を画像で分かりやすく教えるといった新機能も順次追加して、集客効果を高めます。      買い物などの情報をインターネットで集める若者層らには、チラシやダイレクトメールなどの販売促進効果は限られます。 最新の携帯端末を利用して訴求します。      青山は現在、東京の銀座や渋谷など広域から集客できる都市型店を増やしており、低コストで広い地域をカバーできるネット販売促進への期待は大きいようです。         ツイートこの記事をつぶやく
   携帯電話向けのサイト構築支援のエンターモーションは、スマートフォン向けのアプリケーション作成サービスを開始します。      既存の携帯向けサイトをアメリカ・アップルの『 i phone 』向けのアプリケーションに自動変換します。 開発や動作テストのコストを大幅に減らすことができ、スマートフォン向けのサービス参入が容易になります。      同社の携帯サイト構築サービス 『モバイルアップス』 に、携帯向けサイトを i phone 用アプリケーションに自動的に変換する機能を追加します。       例えば、携帯向けに作成した飲食店のクーポン配布サービスをそのまま i phone で使えるようにします。 利用料金は月額1万5000円で、モバイルアップスの利用料は別途必要になります。       ソフトバンク関連会社のAPPLIYA (アプリヤ)と営業面で提携しました。 アプリヤは、セミナーなどで同サービスを紹介するほか、サービス構築のコンサルティングも手掛けます。      i phone のアプリケーションは企画から制作まで数百万単位の開発費が必要で、導入をためらう企業が多いのが現実です。 開発を自動化したうえで、月額1万5000円と格安に設定することで幅広い利用を図ります。       ツイートこの記事をつぶやく
 矢野経済研究所は、国内電子書籍市場が2014年度に1480億円まで伸びるとの予測をまとめました。      アメリカ・アップルの多機能携帯端末 『i pad』 の登場などに伴い、タブレット方の電子書籍専用端末向けが2010年度見通しの20億円から、一気に800億円まで膨らむ事が全体を押し上げる。      2009年度の国内電子書籍市場は推計610億円と、前年度比19.6%増えました。 このうち大半はスマートフォンを含む携帯電話向け。 2010年度は9.8%増の670億円、2011年度は7.5%増の720億円を見込んでいます。      同研究所では市場のけん引役は携帯電話からタブレット型の電子書籍専用端末に徐々に移行すると見られています。      2013年度には市場全体の4割以上、2014年度には同5割以上を電子書籍専用端末が占めると予測しています。           調査は6~11月に出版社や書店、配信企業など関連企業。団体を対象に聞き取りした結果をもとに推計しました。 端末代金やダウンロードにかかる通信費、広告収入などは含みません。 ツイートこの記事をつぶやく
 ミニブログの大手 アメリカ 「ツイッター」 は、アメリカ アップルが9月に立ち上げた SNS (交流サイト) 『Ping   (ピング) 』 と連携を始めたと発表しました。       両社に登録したユーザーがピングで投稿した楽曲の評判をツイッターに流すほか、ツイッターからアップルの配信サイトに接続して楽曲を購入できるようにしました。       11日からアメリカや日本を含む23カ国で利用できます。      ツイッターの利用者がピングに接続して、ツイッターでの登録情報を入力することで連携します。        ピングで 『お気に入り』 の楽曲情報をツイッターで発信・共有できます。      アップルは、ツイッターの利用者を自社の音楽配信サイトに呼び込んで楽曲の販売を増やせるほか、ツイッターのはアップルのオンライン音楽配信サイトと連携することで利用者の利便性を高め、それぞれ利用拡大を目指します。 ツイートこの記事をつぶやく
 テクノ・システム・リサーチは、2010年のタッチパネルの世界市場が前年比32%増の6億1500万枚になるとの調査結果を発表しました。      アメリカ・アップルの 『 i phone 』 に代表されるスマートフォン向けの需要が牽引しました。      スマートフォンを含む携帯電話向けの小型タッチパネルは前年比34%増の3億8100万枚で、全体の6割強を占めます。       このほか、携帯音楽プレヤーやデジタルカメラへの搭載率の向上で、小型パネルの需要が高まっています。      従来、カーナビゲーション・システムが主用途だった7~9インチの中型は、アップルの多機能端末の 『i pad』 の登場などによって、前年比2.3倍の4350万枚となる見通しです。      検出方式では、i phoneが採用する静電容量方式の割合が前年比2.6倍の2億7800万枚と、45%を占める見込みです。 ペンや指の圧力を検知する抵抗膜方式は、コスト面で有利なことことから3億枚超えの市場を維持するという。 ツイートこの記事をつぶやく
 アメリカの調査会社ディスプレイサーチは、2010年4~6月期にネットブック (画面サイズが10.1~10.2インチ) の世界出荷台数が前年度同月比8%減の650万台になった事を発表しました。      ノートパソコン全体は堅調だが、小型・低価格を売りのもにするネットブックは、アップルの多機能携帯端末 「i pad」 との競合で苦戦を強いられています。      ディスプレイサーチによると、アップルは4~6月期に330万台の i pad を出荷しました。 ネットブックと i pad など 「タブレットパソコン」 を一つの市場としてみると、この市場は4~6月期に前年同月比29%増の980万台に拡大しました。      ただ、i pad を除外すると14%減の660万台に落ち込んでおり、i pad が市場の拡大を牽引する構図が鮮明になっています。      2011年は、i pad を含めた市場は2010年予想より41%多い6910万台に増えるが、i pad を除くと23%増の4430万台にとどまるという。 アップル以外にも50社以上がタブレットの開発や生産を進めていると説明しています。       『2010年には特に先進国で、“ネットブックの終わりの始まり” になる可能性がある』 とディスプレイサーチは指摘しています。 ツイートこの記事をつぶやく
 ポータルサイト運営のエキサイトは、資格試験学校の東京リーガルマインド (LEC) と協力して、アップルの多機能携帯端末 「i pad」 向けに電子参考書の配信を始めました。      LECが出版する人気書籍を i pad 向けアプリケーションとして有料配信します。      『LEC日章簿記3級テキスト』 など2タイトルの配信を開始します。 9月下旬にもう1タイトルを追加します。 画面をなぞることで、気になった個所にメモが出来る 『ハイライトマーカー』 機能や、専用辞書などを備えています。 配信価格は600円です。          エキサイトは、昨年2月にアップルのスマートフォン 「i phone」 向けにアプリの提供を開始しています。 現在、約40種類のスマートフォン向けアプリを展開中です。       エキサイトは、アプリ事業を強化して収益源の多様化を目指すようです。 ツイートこの記事をつぶやく
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