総務省は2011年8月9日、2011年版の【情報通信白書】を公開しました。 一方で他にも色々な資料を元にした注目すべきデータを多数収録しており、非常に資料性の高い内容となっている。 今回はその中から、携帯電話によるSNS(今件では狭義のSNSとし、ブログやツイッターなどのミニブログは含まず、mixiやモバゲー、GREEなどのソーシャル・ネットワーキング・サービスに限定)への依存について見て行くことにする。        今項目の調査結果については、次のような調査概要が記されている。 調査期日は明記されていないが2010年調査で、「大手SNSの携帯サイトからの調査として、ログイン直後の画面の下部にランダムにリンクを表示し、そこからアンケート画面に誘導を実施」 とある。 有効回答数は5万6272人、男女比は31.5対68.6、年齢階層比は19歳以下15.2%・20代60.0%・30代15.6%・40歳以上6.1%。回答者は全員 「携帯SNSの利用者」 であることに留意しておかねばならない。      さて該当調査では複数の質問を行い、携帯SNSへの依存傾向を評価している。 その評価基準として 「ゆるやかな基準」 と 「きびしめの基準」 の2種による結果を併記したのが次のグラフ(具体的にどのような「ゆるやかさ」を持つのかまでは明記されていないが、同一基準内ではすべて同じ基準で振り分けがなされている)。     ↑ 携帯電話SNS利用者の依存状況 ↑ 携帯電話SNS利用者の依存状況      「きびしめの基準」 では全体の3.8%、「ゆるやかな基準」 では11.0%の人が 「携帯SNS依存傾向がある」 と判断されたことになる。 注目すべきは男女の差で、どちらの基準を用いても女性は男性の約5割増しの値を示している。 元々女性は携帯電話やそのサービスへの熱中度が男性より大きいことは、他の多種多様な調査からも明らかにされている。 今件はそれを裏付ける一つの結果といえる。      さてそれでは 「携帯SNS依存」判定を受けた人は、具体的にどのような変化が見られた(あるいは自覚している)のだろうか。 次のグラフは「ゆるやか基準で依存判定を受けた」 「依存判定を受けていない」 それぞれ区分した上で集計した、携帯SNSを利用していることによる影響の有無について答えてもらったもの(回答後に依存判定をしているので、回答者自身が 「依存判定」 の自認をしているわけではないことに注意)。 「依存判定」 の人の方が、いずれの項目でも高い回答率を示している。       ↑ 携帯電話SNS利用による影響(自主判断回答) ↑ 携帯電話SNS利用による影響(自主判断回答)        注目すべきなのは 「視力低下」 「情緒不安定」 「健康悪化」 などのネガティブな影響だけでなく、「毎日が楽しくなった」 「人にやさしくなれるようになった」 というポジティブな点でも、「依存判定」 者の方が高い回答値を示していること。      惜しむらくはポジティブ面よりネガティブ面の方が、「依存判定」 と非 「依存判定」 の差が大きい、つまり 「効用」 よりも 「弊害」 の方が割合が大きいという点。 「効用も弊害もある」 では無く、「効用もあるが弊害の方が大きい」 という表現の方が適切なようだ(もっとも、数字そのものの絶対値はポジティブ面の2項目の方が圧倒的に大きいため、効用と弊害の差異はさほどない、とする解釈もできる)。      それを再認識できるのが次のグラフ。 携帯SNSの利用によって、自分自身が犠牲にしてしまっているものについて、該当するものを答えてもらった結果。       ↑ 携帯電話SNS利用による犠牲 ↑ 携帯電話SNS利用による犠牲        「あてはまるものは無い」 以外はすべてネガティブな回答になるが、そのネガティブ項目すべてで 「依存判定」 者の方が高い値を示している。 特に 「依存判定」 者のおよそ2/3は 「自分は睡眠時間を犠牲にしている」 と認識しているのが目に留まる。      他に高い項目を見ると 「勉強」 「趣味の時間」 「家族と話す時間」 「通勤する時間」 などが上位に来る。 さすがに 「通勤する時間」 は通勤そのものではなく、通勤時間の際に出来る他の行為(例えば新聞購読や勉強など)の代替と言う意味だが、それ以外は 「削ったら色々な弊害が生じる」 のは容易に想像ができるにも関わらず、つい熱中してしまうと答えている。      さらに 「あてはまるものは無い」 を見直すと、非 「依存判定」 者は6割近くが 「携帯SNSで犠牲にしているものなど無い」 と回答出来ているのに、「依存判定」 者はわずか2割足らずでしか無い。 「依存判定」 を受けるほど熱中している人は、多かれ少なかれ自分の身を削ってまで、没頭しているのが分かる。        ソーシャルメディアの浸透という点で日本をはるかに先行しているアメリカでは、特に若年層におけるネットコミュニティ内でのいざこざが問題視されている。 熱中度が過ぎて周囲を見渡す余力が無くなるほど、そのリスクも高くなる。 大人自身だけでなく、自分の身の回りに居る子供にも、十分注意を払ってほしいものだ。  (garbagenews.net)              ツイートこの記事をつぶやく
       博報堂DYホールディグスは2011年8月9日、同社グループ主要3社の2011年7月における売上高速報を発表した。 これで電通が同年8月5日に発表した単体売上高と合わせ、日本国内二大広告代理店の2011年7月次における売上データが出そろった事になる。 今記事では両社の種目別売上高前年同月比をグラフ化し、広告全体及び両社それぞれの広告売上動向を眺めてみることにする。      電通と博報堂では毎月最新の種目別売上高速報を発表している。 種目の呼び名には多少の違いがあるが、区分としては共通のものを利用しており、並べて比較することが可能。 電通は【こちら(PDF)】にあるように単独会社のデータが公開されているが、博報堂は【こちら(PDF)】のように、子会社の主要3社の単体月次売り上げがそれぞれ併記された形。 そこで後者については3社の合計を最新データと1年前のデータそれぞれで計算し、その上で前年同月比を改めて当方で算出。 その結果を反映させたグラフが次の図。        二大広告代理店の2011年7月分種目別売上高前年同月比       ↑ 二大広告代理店(電通・博報堂)の2011年7月分種目別売上高前年同月比        東日本大地震の影響がこの数か月に渡って現れているが、今月はその状況からはかなり脱したようにも見える。 とはいえ、4マス(新聞、雑誌、ラジオ、テレビ)が苦境に陥っていることに違いは無い。      また今月は先月から転じて 「博報堂より電通の伸び率が良い(あるいは下げ率が低い)」 項目が多数存在する状況となり、しかも影響力が大きい4マスでは、全項目で電通が優勢という結果となった。 興味深い動きとして注目したい。        両社合わせると前年同月比でプラスなのは全部で5項目。 具体的には 「その他」 以外では 「インターネットメディア(電通)」 「OOHメディア(電通)」 「クリエーティブ(電通、博報堂)」 という次第。 いわゆる 「4マス」 が両社あわせてもプラスがゼロなのは、状況の軟調さを物語っている。      「雑誌」の下げ方が厳しいのは、【日本出版取次協会、出版物の店頭配布の遅延を発表】【ファミ通、薄っ通】などにあるように、震災以降、流通の混乱や紙・インクの不足などで出版そのものが間引きされたり印刷数が少なくなったり、部数は変わらなくとも1冊あたりのページ数が減ったことで広告も減少したのが原因と考えられる。 さらに先日から【少年・男性向けコミック誌の部数変化をグラフ化してみる(2011年4月~6月データ)】などで雑誌の印刷部数の直近データを追いかけているが、そちらでも多くの雑誌で逓減状態が確認されており、マイナススパイラル状況にあるのが見て取れる。      4マスの中でテレビはもっとも早い復調が確認されている。 ただ、金額が他の3メディアと1ケタ違うテレビの勢いが戻らないと(プラスにならないと)、4マス全体、しいては広告そのものの盛り上がりが欠ける状況が継続する感は否めない。 一方具体的項目では4マスと共に注目を集める「インターネットメディア」だが、今月は電通が堅調、博報堂が不調という結果になった。      グラフの棒部分の長さが気になる 「その他」 項目だが、博報堂は元々額が小さめで比率の上では 「ぶれ」 が生じやすい(今月は3社あわせて7億円に達せず)ため。 電通は72億円強と金額は大きく、ここまで大きく下落したのが気になる。 そこで比較対象となる一年前を調べると(【電通と博報堂の種目別売上高前年同月比をグラフ化してみる(2010年7月分)】)、この月はワールドカップ効果によるものと思われる大躍進(2010年7月時点での「前年同月比」が400%近く)が起きていたことが分かる。 つまり今回の 「電通の 『その他部門』 の大幅下落は、1年前のワールドカップ効果の反動」 であり、憂慮すべき範ちゅうの事象ではない、ようだ。      一部誤解される方がいるので改めて説明しておくが、上記グラフはあくまでも個々の会社の前年同月比に過ぎない。 インターネット分野の額面は他の分野と比べればまだ小さめ、そして個々分野を会社毎に比較した額面上では電通の方が上。 例えばインターネット分野なら、電通34.81億円、博報堂は21.10億円(3社合計)という数字である。        電通・博報堂HDの2011年7月における部門別売上高(億円、一部部門)        ↑ 電通・博報堂HDの2011年7月における部門別売上高(億円、一部部門)        今回7月分は、東日本大地震の影響を丸ごと一か月受けた4か月目の月となる。 震災の直接的な影響を受けた数字の変動はすでにピークを過ぎ、予定調和内の動きに戻りつつある。 とはいえ、「4マスがさんさんたる有様」 「ネットがかろうじてプラス」 という状況に変わりは無く、今回の値が 「ぶれ」 「誤差」 でないことが分かる。      電力供給不足は最低でも今夏、そして今冬以降も続く可能性が高い。 以前懸念した 「デジタルサイネージ」 についても、【池袋駅のデジタルサイネージ、その後】で報告しているように地震直後のような 「すべて全面オフ」 という状況からは立ち直りつつあるものの、積極的な節電下における運用のためか、以前と比べていまいち勢いに欠ける感は否めない。 表現を代えるのなら 「申し訳なさそうな意思表示」 という感じで、広告本来のありようとはやや違っている。 ならば電力消費をほとんど伴わない、従来型野外広告にもう少し注目が集まってもよさそうなものだが、その気配は広告費動向からは 「さほど」 見受けられない。 やはり心理的な面で、自粛ムードが浸透したままになっているのだろうか。        今後は東日本大地震前以上に、予算の上だけでなく電力消費の観点からも、(無意味な)慣習にとらわれることのない、コストパフォーマンスの高い広告手法が求められることになる。 その分知恵を振り絞った、発想に優れた広告が待たれ、受け入れられ、消費者の目に留まることになるのはいうまでも無い。  (garbagenews.net)         ツイートこの記事をつぶやく
   マツダはこのほど、6月の環境月間にあわせ、20代~50代のドライバー632人を対象に行ったエコカーに関する意識調査の結果を発表しました(調査はインターネット上で、5月6日~8日に実施)。                   エコカー        それによると、1年前と比較して、68.8%は 「環境に対する意識が変化した/どちらかというと変化した」、76.7%が 「クルマの燃費をより意識するようになった/どちらかというと意識するようになった」 と回答しました。      その理由としては 「ガソリン価格の高騰を懸念して」 (83.9%)、「ガソリンを無駄に使いたくない意識が強くなったから」 (52.4%)、「ガソリンの供給不足が起きたから」 (48.5%)といったものがあがっています。        また、クルマを選ぶときに重要視するポイントでは、「低燃費であるか」 (79.6%)が、「車両販売価格が手ごろであるか」 (69.3%) を上回り、価格よりも燃費を決め手と考えられているようだ。 もし買い換えるとしたら、どんなタイプのクルマがいいかとの問いには、多いほうから 「低燃費ガソリン車」 (69%)、「ハイブリッド車」 (42%)、「通常のガソリン車」 (19%)との回答。 さらに、低燃費ガソリン車の購入を検討したい理由としては 「車両販売価格が手ごろだから」 (50.3%)、「ガソリン車に慣れていて安心」 (49.2%)、「給油インフラが充実しているから」 (31.0%) などが挙げられました。        ハイブリッド車(HV)、電気自動車(EV)など環境技術を搭載したエコカーが注目されている中で、従来のガソリンエンジン車は急速な低燃費化が進んでおり、低燃費でかつ走行性能の向上も期待されることから 「第3のエコカー」 として注目されている。      「第3のエコカー」 と呼ばれる主な乗用車には、マツダ 「デミオ」 (燃費:30km/L、※2011年6月発売予定)、トヨタ 「ヴィッツ」 (燃費:26.5km/L)、「スズキ・スイフト」 (燃費:23km/L)などがあります。  (j-cast.com)                   ツイートこの記事をつぶやく
     70代、80代以上のインターネット利用率が3年続けて増加している。 70代ではおよそ4割に達した。        ブログを更新したり、交流サイト(SNS)に登録して同じ趣味の会員を見つけたりと使い方の幅も広がりつつある。 一方でショッピングは興味を示すものの、利用頻度はまだ低いようだ。        総務省が2011年5月18日に発表した 「通信利用動向調査」 によると、年齢階級別インターネット利用率で70~79歳が39.2%、80歳以上が20.3%に上った。 この結果について調査会社シニアコミュニケーションに聞くと、70代前半の男性は、在職時にパソコンに親しんでいた世代だという。 一方で、調査では、「1年間にインターネットを利用したことがある人」 はすべて含まれるため、必ずしも全員が頻繁に利用しているとは限らない。 ネットに接続するうえで、ヘルパーや親族といった周囲の人の手助けを得ている人もいるだろう。        とはいえ 「純増」 した部分もあるはずだ。 シニアコミュニケーションによると、最近多いのは、地域の高齢者の会合に通信会社の担当者が来て 「ネット教室」 を開く例だという。 ネットを利用しない高齢者のデジタルデバイド(情報格差)を減らしていくためだ。ネットに詳しい高齢者が、初心者に教えるパターンもあるという。        ではどんなサービスを利用しているのか。 シニア向けSNS 「スローネット」 を運営する日本テレネットによると、2011年4月末時点の会員数は約9万6000人で、うち70歳以上が4分の1を占める。 スローネットは2000年にスタートしたが、会員は毎年安定的に伸びていると担当者は説明する。                   スローネット          趣味が共通する会員とネット上でグループを作り、交流する。 SNSでは一般的だが、スローネットの場合は 「同じ『グループ』に属する人が、実生活で顔を合わせて『オフ会』を頻繁に開き、一緒に趣味を楽しむ傾向があります」 (日本テレネット担当者)。 他人の書き込みに共感を示し、相手を褒める人が多いのも、シニアSNSの特色だ。      だが一方で、ネット上で積極的に交流するスタイルは 「ややハードルが高いかもしれません」 と、この担当者は話す。 そのため、読みものや掲示板といった 「情報閲覧型」 コンテンツの拡充を視野に入れているようだ。         前出のシニアコミュニケーションの研究員は、高齢者のネットの楽しみ方として 「孫の写真を撮ってメールで送ったり、旅行先の写真を投稿したりといったものが今後増えるのでは」 と予測する。 身の回りの人や趣味が動機づけとなれば、ネットを使う機会が増えるということだろう。        ネットショッピングはどうだろうか。 例えば高齢者の顧客が多い健康食品の販売サイトでは、電話やファクスでも注文を受け付ける。 ある販売業者に聞くと、「70、80代の人からは電話での注文が多い」 とのことだった。     とはいえ、必要に駆られればネットで買い物する高齢者は増えるだろう。 考えられるのが 「ネットスーパー」 だ。 健康上、買い物に出かけるのが難しい人や、近所にスーパーがない場所では、日々の食料や日用品をネットで簡単に購入できれば便利に違いない。 実際、セブンイレブンなどは2011年2月、都市再生機構(UR)の賃貸住宅500世帯を対象に、ネットを活用した買い物支援の実証実験を開始しました。       高齢者向けのパソコン教室を展開するアビバによると、パソコンを学ぶ70、80代の生徒に 「インターネットをどう利用したいか」 を調査したところ 「ネットショッピング」 が 「趣味」 に次いで2番目に多かったという。 現時点では、ネットで自在に買い物をするには 「敷居が高い」 ようだが、潜在性は高いといえよう。  (j-cast.com)        これから、シニア世代にビジネスチャンス有りということ!? ツイートこの記事をつぶやく
     「男をつかまえるには胃袋をつかめ!」なんて言われるが、この言葉の信憑性を裏付けるような研究結果が発表されました。      オハイオ州立大学の研究者たちは男女300人の学生を対象に、彼らが一日にどれくらいの頻度で食事、睡眠、セックスの3つに関して考えるのかを調査。      学生たちには、3つの事柄がそれぞれ頭に思い浮かんだ回数を記録できるよう一日中カウンターを持ち歩いてもらい集計するという、いたってシンプルな方法。        結果、男性は一日に平均18回セックスに関することが頭の中にあったのに対し、女性は平均10回であった。 また、男性は食事や睡眠に関してもセックスと同じくらいの頻度で考えており、3つすべてにおいて女性よりも男性のほうが考えている回数が多かった。        調査を行った心理学者のテリー・フィッシャー教授によると、「一般的に男性は女性よりもセックスのことを考えているように思われがちですが、それは特別なことではないのです。 食べることも寝ることも同じように男性の頭の中には女性よりも多くあるのですから」 とのこと。      この調査はあくまで、若者を対象に行われたものであり、また 「セックスに関すること」 などの定義は曖昧であるため一概には言えないが、彼氏が欲しい女性は胃袋をつかむ努力をしておいても間違いはなさそうだ。  (rocketnews24.com)          へぇぇ・・・  年齢との関係を調べるともっと面白かったのに!!??        若い♂学生は、(;゚д゚)ェ. . . . . . .1日に18回も考えているのかね!!  お盛んだ事。。       ツイートこの記事をつぶやく
     NTTレゾナント運営のgooリサーチは2011年5月12日、就寝時の携帯端末利用に関する調査結果を発表しました。 それによると調査母体においては、布団の中でモバイル端末を利用している人は過半数に達し、ほぼ毎日使う人は全体の1/4強に及んでいることが分かりました。 特にスマートフォンでは利用度合いが高く、半数以上の人が 「ほぼ毎日布団の中で使っている」 と回答しています。 世代別では若年層ほど、性別では女性の方が利用頻度が高い傾向が確認できる(【発表リリース】)。    今調査は2011年3月11日から25日にかけて20代~50代の働き人に対してインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1818人。 男女比は912対906、世代比は20代447人・30代450人・40代453人・50代468人。    携帯電話、スマートフォンのようなモバイル端末は、その機動力の高さが特徴の一つ。 寝る前、あるいは起きた直後で、布団の中に居て起きている状態において、小説や新聞、雑誌を読み進めるかのような感覚で、メールの確認をしたりブラウジングをする人も少なくない。 寝たばこならぬ寝携帯・寝スマフォ(寝モバイル)というところか。       海外では【「夜中でもチェック」19%…Facebookやツイッターが大流行のアメリカ、問題視されているのは「睡眠不足」!?】のように、特に逐次更新されうるソーシャルメディアのチェックをしたいがために、布団に入ってからもチェックを続け、つい夜更かししてしまう人の事例も多数伝えられている。    今調査母体では、頻度の違いはあれど6割近い人が「布団の中でもモバイル端末を使っている」と回答している。布団内で使わない人は1/4、寝室に持ち込まない人が2割近くという数字と合わせ、かなり興味深い値といえる。        モバイル        注目すべき動きは、一般携帯とスマートフォンの違い。 スマートフォンの方が圧倒的に 「寝モバイル」 の傾向が強く、また利用頻度も頻繁なものとなっている。 一般携帯と比べて、よりパソコンに近く、出来ることが多いだけあって、色々とアクセスしたくなるだろうことは容易に想像できます。    これを男女別・年齢階層別に見ると、モバイル系端末の利用性向同様、若年層・女性の方が積極的に利用しているのが分かる。        モバイル端末        女性20代の5割強は 「ほぼ毎日寝モバイル」、寝モバイルしない人は2割にも満たない。 まさに 「寝ても起きてもモバイルモバイル」 という表現が当てはまるライフスタイルを表している。 男性は女性ほどではないものの、やはり20代の値がずば抜けて高いのも確認できる。    もっともこれは、20代回答者の多くが独身だからというのも一因かもしれない。 配偶者と共に寝室に居るのに、モバイル端末をちまちまと操作している状況を想像すれば、相方がどのような反応を示すのかは容易に想像がつく。    気になるのは 「寝モバイルな人は布団の中で何をしているのか」。 先の海外の事例ではツイッターやFacebookのようなソーシャルメディアの更新チェックが主な理由だったが、今件調査では端末種類によって違いが現れている。        ふとん        メールチェックが最多回答項目なのはどの端末でも同じ。 しかし第二位以降は      一般携帯……通話、ニュースサイト閲覧、SNS    ・Android……ニュースサイト閲覧、通話、SNS、アプリ検索    ・iPhone……ニュースサイト閲覧、ネットサーフィン、通話、SNS・ツイッター      の順となっている。 スマートフォンでニュースサイト閲覧が一般携帯より上位に入っているのは、サイトが閲覧しやすいから。 また、いずれの端末でもSNSが入っていること、iPhoneではツイッターも上位に確認できるあたり、「布団の中でもソーシャルメディアが気になる、アクセスしたくなる」 という心境は、日本でも同じであることを実感させてくれる。    機動力の高さと高性能さから、スマートフォンでは一般携帯以上に 「寝モバイル」 をしたくなる心境は理解できる。 一方、【快適な目覚めをゲットするための4つのポイント】にもあるように、寝る前に脳を興奮状態に置くようなこと・強い刺激を受けるようなことをすると、睡眠自身が浅くなり、必然的に寝不足の原因となる。    「時間がもったいないから」とばかりに「寝モバイル」 をしていると、かえって (起きている間における効率面で考えれば、) 時間を浪費することにもなりかねない。 くれぐれも注意してほしいものだ。  (garbagenews.net)         ツイートこの記事をつぶやく
     読売新聞社の全国世論調査 (電話方式、13~15日実施) で、東日本大震災と東京電力福島第一原子力発電所事故による影響として、最も心配していることを聞いたところ、「放射性物質による健康被害」 が39%で最も多かった。        「景気の悪化や低迷」 22%、「余震や新たな大地震」 14%、「農作物などの風評被害」 13%などが続きました。      地域別にみると、「放射性物質による健康被害」 と答えた人は、福島県を含む 「北海道・東北」 と 「近畿」 で最高の42%に上った。      「中国・四国」30%が最も低く、「九州」でも34%でした。 (yomiuri.co.jp)       ツイートこの記事をつぶやく
     2010年度のスマートフォン(多機能携帯電話)の国内出荷台数で、アメリカ・グーグルの基本ソフト(OS) 『アンドロイド』 を搭載した機種が、アメリカ・アップルのiOSを使った 『iPhone(アイフォーン)』 を上回まわりました。  調査会社MM総研がまとめた。        これまで iPhone が市場をリードしてきたが、NTTドコモやKDDIが次々とアンドロイド端末を投入。 OS別で見るとアンドロイドが57%で首位となり、iPhone だけの iOS は前年度の72%から38%に下がった。      ただし、メーカー別ではアップルがシェア38%で首位。 携帯大手3社すべてで端末を出したシャープが24%、ソニー・エリクソンが10%でした。        スマートフォンの出荷台数は前年度の3.7倍の855万台となり携帯電話全体の23%を占めました。       全体の出荷台数も前年度比9%増の3764万台でした。  (asahi.com)         ツイートこの記事をつぶやく
     新横浜ラーメン博物館 (横浜) が女性を対象に実施した意識調査によると、女性が1人で入店できるラーメン店があると回答した人が28.8%に上ったことが分かりました。       同博物館は 「想像より大きい。 女性が入りやすい店の内装にしたり従業員のサービスに力を入れたりするラーメン店が増えてきているのでは」 とみています。      女性1人で入店できる条件を尋ねると、女性の従業員や女性客が多い店であることや、女性専用席を設けたりサラダなどのサイドメニューが充実したりしていることが挙がりました。      一方、1人でラーメン店に行かない理由については 「食事のスピードがプレッシャーにある」 との回答が19%でした。 続いて 「人の目が気になる」 が17%でした。 お店に1人で入る姿を見られたくなかったり、店員らの受けて恥ずかしい思いをしたりしたとの理由が目立ちました。       また、「清潔感がない」 15%と答えた女性からは、テーブルやどんぶりのこびりついた油が自分の服にもついてしまいことも懸念する声が上がりました。        ラーメンを作られている方々参考になりましたでしょうか?        ツイートこの記事をつぶやく
     米国肺協会(ALA)が発表した全米都市別の空気汚染度ランキングで、総合的に空気の質が最も良かったのはホノルルとニューメキシコ州サンタフェだったことが分かりました。 一方、最も空気が汚染されている都市にはロサンゼルスなどが挙がった。      ALAは27日発表した報告書 「State of the Air 2011」 で、調査の結果、大気浄化法(CAA)の導入による効果が表れていると指摘。    ALAのチャールズ・コナー会長は声明で 「石炭を燃料とする火力発電所やディーゼル排気などに対する国の取り組みにより、われわれが呼吸する空気から有害物質がかなり取り除かれた」 と述べました。 ただ、依然として米国に居住する人の半分が不健康な水準に汚染された空気の中で生活していると警告している。      最も進歩が見られたのは光化学スモッグ対策であるオゾン(O3)管理で、汚染のひどかった25都市すべてで状況が改善した。      空気汚染のひどかった都市は主に3つのカテゴリにーに分類され、オゾンによる汚染が最もひどかったのはロサンゼルス、ベーカーズフィールド、ビサリアとすべてカリフォルニア州。 また、短期的な大気の粒子汚染がひどかったのはベーカーズフィールド、フレズノ(カリフォルニア州)、ピッツバーグ(ペンシルベニア州)だった。      加えて年間で粒子汚染がひどかったのはベーカーズフィールド、ロサンゼルス、フェニックスとなりました。  (reuters.com)        ロサンゼルスは西海岸で澄み切った青空っていうイメージがありますが意外だったな~~       ツイートこの記事をつぶやく
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