丸亀製麺        うどんチェーン店 『丸亀製麺』 を運営するトリドールが、ロサンゼルスのうどん店 『丸亀もんぞう』 (MONZO)に対して 「丸亀という名称を使うな」 とクレームつけた件について、インターネット上で 『丸亀製麺』 に批判が殺到し、炎上状態となっている。          ・『丸亀もんぞう』 は丸亀市で修業した職人の店      ロサンゼルスの 『丸亀もんぞう』 は、丸亀市の人気うどん店 『夢う』 で修業した職人たちが働いている、まさに 「讃岐丸亀の味」 を堪能できるうどん店。 その味は確かなようで、ロサンゼルスでかなりの人気店になっているという。          ・ Facebook で暴露      その店に対して 『丸亀製麺』 が 「名称に丸亀を使うな」 とクレームをつけたというのだ。 この件は 『夢う』 店主が Facebook で暴露したために判明した出来事である。 このクレームが暴露されたあと、『丸亀製麺』 に対してインターネット上で批判が殺到。          ・丸亀は『丸亀製麺』だけのものじゃない?      『丸亀製麺』 が批判されている原因はいくつかあるが、多くの人たちが 「丸亀は地名だ。 その言葉はおまえのだけのものじゃない」 と感じているようだ。 以下は、批判されているポイントと消費者たちの声をまとめたものである。          ・ 『丸亀製麺』 が批判されているポイント    『丸亀製麺』 は丸亀市と直接的な関係がない(本社は神戸市)    『丸亀製麺』 という店名なのに丸亀市に一店舗もない    『丸亀製麺』 はロサンゼルスやアメリカ本土に一軒もない(ハワイに一店舗)    『丸亀製麺』 が地名の 「丸亀」 を自分のもののように扱っている    『丸亀もんぞう』 は丸亀で修業した手打ち職人が働いている店          ・インターネット上の声    「悪質だ……絶対いかない!」    「丸亀製麺がそうするなら丸亀市が丸亀製麺の名称差し止めしろ」    「丸亀製麺はカビうどんを出したあげくにこんなクソみたいな事まで」    「そんな事言う権利は無いはずだな」    「丸亀と一切関係ないくせにえらそーやなあ」    「そりゃ真っ当にやってるうどん屋は怒るよね」    「カビ事件から飛ばしてるな 倒産しちゃうよ~」    「丸亀製麺は好きだが、儲けに走りすぎて頭にカビでも生えたか?」    「この場合の 丸亀 って 札幌ラーメン みたいなもんじゃないの?」    「すげぇな丸亀製麺。頭茹だってるんじゃないか」    「近場にあって安いから利用してたけど、ドン引きだわ。もう利用しないでおこう」    「根性にもカビはえてんのか」    「丸亀製麺好きやけど、丸亀の名前を濫用するのはいただけないなぁ」    「これ本当ならカビに続きまたしても評判悪くなりそうやね」    「丸亀の面汚しやめろ」    「丸亀出身としてはそっちが勝手に使うなと言いたい」    「一番の被害者は丸亀市だよな、「丸亀=カビ」のイメージだもん」    「丸亀発祥じゃないアンタが言うなと」    「これはちょっと調子乗ってきたな」          ・ 『丸亀製麺』 を擁護する声はほぼ皆無      なかには 「うどん県知事と丸亀市長は動くべき。 知らない人は本当に丸亀市発祥と思ってる」 や 「丸亀製麺クズすぎだわ」、「盗人猛々しいとはまさにこのこと」 とコメントや批判をしている人もいた。 ほとんどの声が 『丸亀製麺』 に対するバッシングとなっており、擁護する声はほぼ皆無といった状態。          ・ MARUKAME がアメリカで商標登録されている      『丸亀製麺』 を運営するトリドールは、アメリカで 『丸亀製麺』 ロゴと 『MARUKAME』 という文字を商標登録している。 ロゴデザインは似ているようには思えないので、『Marugame Monzo』 の Marugame が、商標 『MARUKAME』 を侵害しているという主張なのだろう。          ・ 「文化」 や 「心」 も考慮した企業判断      世論と法的な判断が合致するかどうかは、また別の話。 よって、もしこの問題が法的な手段での解決になった場合、どのような判断が出るかわからない。 しかし今回のクレームによって 『丸亀製麺』 に対する見方が変わった人が多くいるのは確かなようだ。(rocketnews24.com)          「文化」 や 「心」 も考慮した企業判断が大切であることがわかる一例だろう。        ▼ 『MARUKAME』はアメリカで文字として商標登録されている   MARUGAME       ▼アメリカでの登録商標『丸亀製麺』ロゴ 丸亀         ツイートこの記事をつぶやく
                   機動隊員        「こんないい日に、お巡りさんも怒りたくはありません」。 日本のサッカーW杯出場決定に沸いた渋谷駅前のスクランブル交差点で、マイクを持ってこんな粋な誘導をした警視庁の機動隊員がネット上で話題になっている。          W杯の度にカオス状態になってきたスクランブル交差点は、出場がかかった2013年6月4日夜は、初めて封鎖されることになり、波紋を呼んだ。        いざ日豪戦が始まるころになると、機動隊が実際にバリケードを築き、スクラムの列を組んだ。報道によると、警備の数は数百人に達したそうだ。          そして、本田圭佑選手がPKで劇的な同点ゴールを挙げると、サポーターらが交差点にも次々に集まり出した。 あわやサポーターと機動隊が衝突かとも予想される中、ツイッターでは、こんな意外な声が上がった。      
「【速報】警官が日本代表おめでとうとか言い始めたぞ」      
   機動隊のうち若い男性警官1人が警察車両の上に立ち、マイクを持って呼びかけ始めたのだ。          この警官は、騒ぐサポーターたちを怒鳴り付けることはなく、意外にもこんなスピーチを始めた。      
「目の前にいる怖い顔をしたお巡りさんは、皆さんに好きでこういうことをしているわけではありません。 心の中では、日本代表のワールドカップ出場を喜んでいるんです」   「皆さんのチームメイトなんです、お巡りさんも。 どうかチームメイトの言うことを聞いて下さい。 お願いします」
         静かに交通ルールとマナーを守るよう呼びかけると、驚いたサポーターから歓声と拍手が沸き起こった。 これに対し、警官は声援に感謝しながらも、「皆さんが歩道に上がってくれる方がうれしいです。 どうか歩道に上がって下さい」 と訴えた。          こうしたやり取りは次々にツイートされて、ネット上で大きな話題になった。              男性警官について、その巧みな話術からDJをしているのではないかとの憶測も出て、 「DJポリス」 とのニックネームが付いたほどだ。          「ケガをすると後味が悪くなってしまいますよ」 という呼びかけは、コミックマーケットでの誘導方法に似ているとの指摘も出た。 また、東京ディズニーランドのアルバイトをしていたのでは、といった声もあった。          一体どんな警官なのか、警視庁の広報課に取材すると、DJやコミケの誘導などをしていたことは否定した。 しかし、東京都江東区にある第9機動隊の広報係をしており、話術は得意だというのだ。          宮城県出身で20代になる隊員で、2012年9月20日に配属された新人だという。      
「その場で、自分で考えて言ったということです。 理由は聞いていませんが、ああいう場所なので、頭ごなしに言っても聞かないと考え、やんわりとソフトに言ったのだと思います」      
   話術については、13年1月31日にあった警備広報の競技大会で優勝した経験があるそうだ。 趣味の1つがスポーツ鑑賞といい、「本人もサッカーを見たかったかもしれませんね」 と笑う。         過去にこんなに話題になったスピーチはなかったそうで、取材依頼などが殺到しているという。          渋谷の騒ぎでは、隊員の誘導ぶりの効果かは分からないが、報道によると、逮捕者やケガ人などはいなかった。(j-cast.com)        頭越しに怒ると上から目線だから反発してなお更騒ぎ立てるからこういうの効果的なんだろう!!                        ツイートこの記事をつぶやく
株価

東京株式市場は2013年5月28日、日経平均株価が寄り付きで前日比199円03銭安の1万3943円62銭に急落して始まり、そのわずか30分後には220円高まで急上昇する乱高下。 終わってみれば169円33銭高の1万4311円98銭と、1日に450円を上回る幅で変動した。

5月23日に、前日比1143円28銭急落して1万5000円台を割り込んで以降、株価は1日のあいだに350円~1450円超の幅で変動する乱高下を繰り返している。

5月28日の閣議後の記者会見で甘利明経済財政・再生相は株価の乱高下について、「一時的に乱気流に突入した機長のような心境だ」 と述べ、投資家に対しては 「航行上、当機の安全に問題はない。 間もなく乱気流を抜ける予定だ。 落ち着いて席に着いてほしい」 と、冷静な投資を呼びかけた。

しかし、「乱気流」 の突入から4営業日が経っても 「抜け出す」 気配はない。 とにかく、その乱高下ぶりは凄まじい。 きっかけは5月23日、中国の製造業PMⅠが判断基準の分かれ目となる50を下回ったことで、世界的に株価が急落。 なかでも、日本では日経平均株価が1000円以上の値下がりを記録したうえ、翌日にも1日の変動幅が1000円を超すなど乱高下した。

第一生命経済研究所経済調査部の副主任エコノミスト、藤代宏一氏は 「リーマンショック後のように、市場の下落局面で乱高下するケースは珍しくありませんが、上昇局面で1000円も乱高下するケースは初めてではないでしょうか」 と話す。

こうした乱高下を 「主導」 しているのは、海外ヘッジファンドなどによる株価指数先物への思惑的な短期売買とされる。

日経平均オプション取引の売る権利(プット)の売り方によるヘッジ(損失を抑える)目的の「先物売り」が株価の急落を主導。半面、12年11月以降の一方的な株高から、オプション取引の買う権利(コール)の売り方によるヘッジ目的の 「先物買い」 が株価の上昇に弾みをつけたとされ、先物取引が株式相場全体を振り回している。

ただ、日本株は時間の経過とともに変動幅が縮小して、上昇基調に戻ると思われる。

前出の藤代氏は、為替相場が1ドル102円前後に戻していることに注目。 「世界の株式市場が東京市場の乱高下に巻き込まれることなく推移していること、また米ドル高への期待が引き続き高い(円安基調にある)ことから、為替相場が落ち着いてくれば、株式相場も再び堅調に伸びていくとみています」 と話している。

一方、麻生太郎副総理・財務・金融相は株価の乱高下について、2013年5月28日の記者会見で、「1日にこれだけ乱高下するというのは、あの機械のおかげだ」と、株価の乱高下の原因が、株式を自動的に高速売買するシステム (HFT、コンピュータ売買) にあるとの認識を示した。

そのうえで、「一喜一憂して目先(の利益)を追って、なんとなくこれが流行っていると思ってやっていると、いろんな意味で痛い目にあう」 とも指摘した。

しかし、前出の第一生命経済研究所の藤代宏一氏は、「自動プログラム(コンピュータ)による売買が乱高下の 『原因』 というのは言い過ぎでしょう。 たしかに、プログラム売買は売りが売りを呼ぶような取引をする傾向にありますが、一方で 『下げたら買い』 という逆のプログラムも組めますから。 株価の変動幅は大きいですが、取引の多くは投資家が合理的に、利益確定のための売っているのだと思います。それが集中した」とみている。

ここ数日の乱高下で損したのは、「春先に新規参入してきた投資家だけでしょう」 という。(j-cast.com)

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                     歩道        自転車と歩行者の接触事故が増加するなか、自転車通行可能な歩道が続々と姿を消している。          法律上「自転車は車両」 であり、原則として車道を走らねばならないためだが、自動車の通行量が多い車道は危険。 自転車専用レーンの設置も遅れており、利用者を戸惑わせている。        警察庁が2012年10月5日付で公表した 「自転車の交通事故の実態と自転車の交通ルールの徹底方策の現状」 によると、2011年の自転車関連事故の全交通事故に占める割合は約2割で、増加傾向にあるという。 特に自転車対歩行者の交通事故件数は2011年に2801件に上り、10年前の1.5倍に達した。          道路交通法では自転車は「軽車両」 と位置付けられている。 車道と歩道が区別されている道路では車道を走るのが原則で、歩道通行は例外的なケースに限られる。 だが警察庁交通局長名で各都道府県警察の長らに発信された2011年10月25日付の文書を見ると、自転車利用者の間では歩道で 「歩行者と同様の取り扱いをされるものであるという誤解が生じていた」 と指摘し、「今一度、自転車は 『車両』 であること」 を広く徹底させることとしたと強調。 自転車利用者は歩道以外の場所を通行するよう促し、やむを得ない事情から歩道を利用する場合にも歩行者優先というルールを順守させる必要がある、としている。          これまで歩道によっては 「自転車通行可」 の標識が路上に示され、歩行者の妨げにならない程度に自転車の利用が認められてきた。 だが、警察庁の方針を反映してか、全国各地でこのような措置を撤回する動きが進んでいるようだ。 NHKが2013年5月25日に報じたところによると、全国の警察が 「自転車通行可」 の標識を取り外した歩道は、2012年で516か所、区間距離は356キロに及ぶという。最も長かったのは千葉県で87キロに達したそうだ。          前出の警察庁交通局長名の文書には、推進すべき対策のうち 「自転車と歩行者との分離」 の項目が設けられている。 ここでは歩道の自転車通行について実施場所の見直しに関する記述があり、道幅3メートル未満の歩道の場合、歩行者の通行量が極めて少ない、あるいは車道の交通量が多く自転車が車道を走ると危険というケースを除いて 「見直すこと」 を明記されていた。            自転車の車道通行促進のため、警察庁は自転車専用の走行場所の整備が不可欠としている。 2011年9月には 「普通自転車専用通行帯」 という標識を新たにつくり、車道での 「専用レーン」 確保のために活用しているという。          これに先立つ2008年1月、国土交通省と警察庁が連携して全国98か所の 「モデル地区」 を設置。 自転車専用レーンの整備に取り組み始めた。 国交省のウェブサイトには東京都渋谷区や三鷹市で自転車レーンが新設された様子を写した写真が公開されている。 2012年11月には、国交省の 「安全で快適な自転車利用環境の創出に向けた検討委員会」 の提言を受けて、自転車レーンの設置を含む 「安全で快適な自転車利用環境創出ガイドライン」 を公表している。          だが現状では、専用レーンが順調に増えているとは言えなさそうだ。 NHKの報道によると、2012年度で整備されたのは53か所にとどまっているという。 自転車通行可の歩道が撤去されたのが昨年1年だけで516か所に上っており、自転車が 「行き場」 を失っている印象を受ける。          この問題はインターネット上でも議論になっている。 ネット掲示板には、車道走行は危ない、歩道をゆっくり走ればいいのではないか、といった自転車利用者の意見や 「車道走らせるなら、(自転車を)免許制にしてほしい」 と、車を運転する立場からの声も出ている。(j-cast.com)                        ツイートこの記事をつぶやく
      ヤフー流出        2013年5月16日21:00ごろ、日本最大のポータルサイト 『Yahoo! JAPAN』 の ID を管理しているサーバーに、不正アクセスがあったことが判明しました。 最大2200万個もの ID が流出した可能性があるとのこと。          ・ 『Yahoo! JAPAN』 利用者は必見      日ごろから 『Yahoo! JAPAN』 を利用している人はたくさんいると思いますし、過去にIDを作ったことがある人もいることでしょう。 今回は 「自分の ID が流出したかどうか確かめる方法」 をお教えしたいと思います。 その方法は以下のとおり。          ・ 自分の ID が流出したかどうか確かめる方法      1.  『Yahoo! JAPAN』トップ下部「当社サーバへの不正なアクセスについて」を押す      2.  ページ内の「もっと安全ガイド」に入る      3.  「当社サーバへの不正アクセスについて状況確認はこちら」 の 「こちら」 を押す      4.  流出した可能性があるかどうか結果が表示されます          ・ 流出しているかどうかの判断      流出していない場合 → 「対象ではありません」 と表示される    流出している場合 → 「対象のYahoo! JAPAN IDです」 と表示される          ・ ログインした状態でチェック    当然ながら、ログインした状態でチェックしてみてくださいね。 また、『Yahoo! JAPAN』 のふりをした偽サイトも存在しているらしいので、間違ってそちらでログイン行為をしないようにしましょう。          ・パスワードは流出していない    今回はパスワードや 「秘密の質問」 などは流出していないそうですが、とにかく不安なのは確かです。(rocketnews24.com)        yafu-                            ▲流出していないとこうなります。       ツイートこの記事をつぶやく
                                    裸で敬礼        武装した日本兵が待ち構える基地に、素手で乗り込む武道家たち。 銃弾の雨をかわしながら日本兵にパンチを食らわせると、その体は血しぶき上げて真っ二つに――        中国で、そんな荒唐無稽な「抗日ドラマ」が氾濫している。 特に最近多いのは超人的な 「カンフーの達人」 や 「美女拳士」 たちが日本兵をバッタバッタとなぎ倒す、史実無視、エロあり、グロありの活劇モノだ。 あまりの状況に、とうとう中国政府まで規制に乗り出した。 気になるその内容は――        日中戦争を舞台にした 「抗日ドラマ」 は、以前から中国では広く受け入れられていた。 その性質上、日本人は常に残忍な悪役として描かれ、最後には中国側が勝利を収める――というのがお約束となっている。          ところがここ数年、中国国内の反日機運の高まりもあってこうした抗日ドラマの人気が上昇、制作本数も一気に増加した。そうしたブームに便乗して急増したのが、上記のような娯楽性を重視した荒唐無稽な作品、通称 「抗日神劇」 だ。          「抗日奇侠」 (2010年)は、こうした 「神劇」 の代表作とされる。 個性豊かな中国人武道家たちがチームを組み、日本軍を蹴散らしていくという内容だ。 冒頭の 「真っ二つ」 シーンを始め、      
「拳で日本兵の腹をぶち抜き、内蔵を引き抜く」     「美女拳士が軽く触れただけで日本兵がバタバタ倒れる」     「走る車に飛び乗り、窓ガラス越しに手を突っ込んで日本兵の頭を握りつぶす」
      など、一昔前のB級カンフー映画や 「必殺」 シリーズを思わせるような場面が目白押しとなっている。 日本側にも一応、剣術使いの美女将校のような強敵はいるが、大半の日本兵は武道家たちの技の前に手も足も出ない。                    カンフー      同じく 「神劇」 の典型と言われるのが、弓の達人の姉弟が、復讐のため日本兵たちに立ち向かう 「箭在弦上」 (2012年)。          特に中国ネットで有名なのは、女戦士が数十人の日本兵らに捕らえられ、乱暴される場面だ。胸元をはだけられ、もはやこれまで――と思った瞬間、手元に一本の矢が。 その矢でのしかかる日本兵を突き殺すや、素手で周囲の敵を瞬殺し、続いて弓を手にすると一度に3本の矢を撃つ、という得意技であっという間に敵を全滅させてしまう。 他の場面では日本軍の部隊に正面から突進、映画 「マトリックス」 さながらに銃弾の雨をかわしながら、弓ひとつで日本兵を壊滅させるなど、まさに 「無双」 の強さだ。          リーゼント頭のイケメンたちが活躍する 「向着炮火前進」 (2012年)も凄い。 中国軍の襲撃から車で命からがら逃げ出した日本兵だが、一本道の先には大砲、そして屋外にもかかわらず高そうなソファに腰掛けた主人公が待ち構えていた。 もちろん日本兵はなす術もないまま、大砲で車ごと吹っ飛ばされてしまう。          日本人が悪役扱いされる抗日ドラマとはいえ、ここまでバカバカしいとむしろ笑える、という人も多い。実際、ネット上でこうした作品の動画を見た人からも、      
「完璧なギャグ映画じゃん むしろ1周して親日に見えるわw」     「TV局はくそつまらない韓流ドラマじゃなくてこっち買い付けてこい」
      と好意的な反応が目立つ。          とはいえ中国国内ではやりすぎとの声が強く、特にあるドラマが 「全裸で八路軍に敬礼する三つ編み少女」 を登場させたことにはネットを中心に批判が殺到した。 人民日報や中国中央テレビなども2013年3月ごろから相次いでこうした 「神劇」 を槍玉に挙げており、政府がこれまで比較的ゆるかった抗日ドラマへの検閲を強化したとも報道されている。 放送局による自粛の動きもあり、「抗日ブーム」 は沈静化しつつある。(j-cast.com)                     ツイートこの記事をつぶやく
       国有化から8カ月。尖閣諸島沖の緊張状態が続くなかで、魚釣島や北小島、南小島の3島を国に20億5千万円で売却した栗原家は、その後どうしているのか。        早くから栗原家に多額の借金があることを報じたジャーナリストの和仁廉夫氏は 「石原前都知事の尖閣購入発言を聞き、長男の國起氏の自宅、経営していた菱屋会館の登記などを調べて、三菱東京UFJ銀行に極度額24億5千万円もの “借金” があることを突き止めた。 だから、3島の国有化は、私は栗原家救済ではないのか? そう思いました」 と指摘する。        栗原家長男・國起氏の自宅など不動産を調べると、4月になって、極度額24億5千万円の根抵当権が解除されていることがわかった。 借入金の全額がその数字とは限らないが、売却した金で解除したことはほぼ間違いないだろう。 栗原家のスポークスマンで、國起氏の弟にあたる弘行氏が事の真相を話してくれた。        「100億円以上あった借金を、兄は当時所有していたビルを100億円で売却して25億円まで借金を減らした。 そして今、相続のことを考えると、借金をなくすこと自体がきわめて危険なんです。 まだ兄は4千坪以上の土地を持っていますから。 万一を考えると返済しちゃってどうするのかのほうが心配で、緊急に返す必要のない金だった」        弘行氏はここで思いがけない事実を明らかにした。 当時、野田首相の支持のもと、栗原家との交渉には長浜博行官房副長官があたっていたが、それは半ば恫喝だったというのだ。        「国への売却合意は昨年9月のこと。 そのころ自民党が離島国境の法案を準備していて、長浜さんらが 『自民党はとんでもない法案を出しますよ』 と言うんです。 それは、土地収用法の規定を使っての法案でした。 自民党の法案は、有人となっていたものが、これからは無人島まで入ることになっていた。 つまり、尖閣諸島も対象となり、強制収容の可能性も出てくる。 一般的には素通りしてしまうと思いますが、それは栗原家にとっては大きな問題でした」       というのも、栗原家には土地収用法に対して苦い記憶が今もあるという。 それは25年にわたる裁判の歴史でもあった。        「1961年にさいたま市(現在)の 『大栄橋』 という大きな陸橋を建設する計画で、たもとの父の土地、建物が引っかかり、立ち退かないという理由で強制収容執行を受けた経験があります。 25年後の1986年に補償金5,500万円で勝訴したものの、その代償はあまりにも大きかった。 土地収用法の怖さというものは経験者じゃないとわかりません。 栗原家にはそれはタブーです。 トラウマといってもいい」(jisin.jp)                             ツイートこの記事をつぶやく
                   ビール        ビール大手5社によると、2013年4月のビール系飲料の総出荷量は前年同月に比べて2.8%増の3724万ケース(1ケース大瓶20本換算)で、2か月ぶりに前年実績を上回った。          ビールの売り上げが好調で、なかでも居酒屋などの業務用が伸びており、「アベノミクス」 効果で 「外飲み」 需要が持ち直しているとの指摘もある。        キリンビール、アサヒビール、サッポロビール、サントリー酒類、オリオンビールの5社が5月14日に発表したビールの出荷量は同3.9%増の1803万ケースと、大きく伸ばした。          ビール酒造組合の 「ビール市場動向レポート」 によると、ビールの出荷量は飲食店向けの業務用が前年に比べて5.3%増、家庭用も同2.5%増とともに増えた。 ビール系飲料市場におけるビールのシェアは48.4%を占めており、ビールの伸びが市場全体を押し上げたといえそうだ。          業界関係者は「業務用の改善は、消費回復の兆しを示している」と指摘。家庭用でも、「これまでビールを我慢して、安価な発泡酒や新ジャンルを飲んでいた人が、週末などにビールを飲みはじめたのではないか」 と推察している。          ただ、4月の伸びは前年より出荷日が1日多かったことや、12年4月のビール出荷量が14.7%減と低調だったため、その反動で増加したこともある。 13年1~4月の累計出荷量は前年に比べて2.9%減っている。          業務用ビールの出荷量が増えてきても、「外飲み需要が戻ってきている」 とまでは言い切れないようだ。          毎月、外食産業の売上高をまとめている日本フードサービス協会によると、2013年3月の外食産業の売上高は、前年同月に比べて1.6%増で4か月ぶりに前年を上回ったものの、「パブレストラン・居酒屋」 の売上高は2.3%減と苦戦していて、業態でみると唯一マイナスとなっている。          同協会では 「春シーズンは歓送迎会の需要が見込めるのですが、2次会、3次会へと流れるお客様が少なく、伸び悩んだとみられます」 という。          ビール需要は暑くなるこれからが本番。居酒屋などでは逆に、ビール出荷量の伸びが売り上げ増に結びつくことを期待している。              2013年4月のビール系飲料の出荷量で、ビールに加えて好調なのが 「新ジャンル」。 根強い低価格志向を反映して前年同月比5.5%増の1390ケースとなった。 4か月連続のプラスで、市場全体の37.3%を占めた。 出荷量、市場構成比とも、4月としてはこれまでで最高。 アサヒビールの 「クリアアサヒ」 やサントリーの 「金麦」 などの売れ行きがよかった。 旺盛な 「家飲み」 需要を支えているとみられる。          一方、発泡酒は同6.8%減の530万ケースで27か月連続のマイナスとなった。 発泡酒は、サントリーが12年7月に出荷を終了。 他社も縮小傾向にあり、発泡酒のシェアは市場全体の14.2%にしぼんできた。          発泡酒からビールや新ジャンルへの 「乗り換え」 が進んでいるようだ。(j-cast.com)                       ツイートこの記事をつぶやく
                              橋下妄言        大阪市の橋下徹市長(日本維新の会共同代表)の発言が、国外へも波紋を広げている。 橋下氏がいわゆる従軍慰安婦について 「必要だった」 と発言した点がクローズアップされた結果、国外のニュースサイトでもかなりのアクセスを集めている。 橋下氏はツイッターで丁寧な説明を繰り返しているものの、国外には短絡的な形で発言が伝わる可能性がある。        2013年5月14日の国外メディアも、こぞって橋下氏の発言を取り上げた。 例えば韓国の東亜日報は      
「日本政治家の妄言病が再発」      
として、橋下市長の発言や自民党の高市早苗政調会長の歴史認識をめぐる発言を批判。            中国外務省の洪磊・副報道局長も、定例会見で      
「日本の政治家が人類の良識と歴史的正義に挑戦する発言を公然と行ったことに驚きと強烈な憤慨を示す」      
と強く批判した。          影響は東アジアにとどまらない。 AP通信は 「大阪市長:戦時の性奴隷は必要だった」 という見出しで発言を報じており、この記事は世界中の英語圏のニュースサイトに配信された。              英BBCのニュースサイトのランキングでは、5月14日16時現在、橋下市長の発言を伝える記事は 「共有(シェア)された記事」 の中ではトップで、読まれた回数を表すランキングでは2位。 1位は、女優のアンジェリーナ・ジョリーさんが、乳がんのリスクを減らすために両乳房切除手術を受けていたことを報じる記事だ。          このBBCの記事のリード文は、橋下氏が      
「第二次大戦の軍隊のために女性が売春婦になることを強いられたシステムを 『必要』 と表現した」      
とあり、「強制売春は必要」 といった短絡的な形で、発言が広く世界に伝わっている可能性がある。          午後には橋下氏がツイッターを更新し、      
「悲劇であるにせよ、今は日本軍だけが特殊な対応をしていたと世界では見られている。 反省はしなければならないが、事実として違うのであればそれは言わなければならない」     「批判者は、風俗業=売春業=性行為と短絡的に考えているね。 日本人は賢いから、性行為に至る前のところで、知恵をこらしたサービスの提供を法律の範囲でやっているよ。 そして今の日本の現状からすれば、貧困からそこで働かざるを得ないと言う女性はほぼ皆無。皆自由意思だ。 だから積極活用すれば良い」
      と従来の主張を繰り返し、米軍が風俗業を活用すべきだとの考えを改めて強調した。          なお、米軍では1995年の少女乱暴事件をめぐり、リチャード・マッキー米太平洋軍司令官(当時)が      
「彼らは(犯行に使った)車を借りる金で女が買えた」      
と発言し、更迭されたという経緯がある。 このことも、橋下氏の提言に司令官が 「凍り付いた」 背景にあるとみられる。          橋下氏はツイッターで、      
「しかし日本の識者と言われる人も、人の話を聞かないね。 吉永みち子さんも、全く人の話を聞いていない。 『当時は必要だった』 と、今容認していることは別でしょ。 僕も今は容認していない。 ただ当時の戦時下においては世界各国の軍でどうだったのか。 日本だけが特殊だっったのか(原文ママ)、そこを指摘したんだ」      
と、自分の主張を精査するように求めているものの、言語の壁もあり、これらの主張がきめ細かく国外に伝わる可能性は低いとみられる。                           ツイートこの記事をつぶやく
       中国メディアが沖縄に対する中国の領有権を示唆し、沖縄独立勢力の扇動まで中国政府に提案したことが分かった。 これは、中国が何らかの目的で日本に揺さぶりをかけてきた現れとみられている。          沖縄を巡っては、中国共産党の機関紙 「人民日報」 が、中国の領有権を示唆する専門家の論文を2013年5月8日に掲載したばかりだ。 今度は、その国際版 「環球時報」 が、さらに踏み込んだ社説を11日に配信した。            環球時報の社説では、領有権について再び議論できるとした人民日報掲載の論文に触れたうえで、中国は3つのステップで議論を進められると指摘した。          まず1つは、沖縄独立について、それを支持する民間組織を設立したり、研究や議論を開放したりすることで、日本の不法占拠を世界に知らせることだという。 2つ目は、日本の姿勢を見たうえで、領有権について、中国政府が明言しなかったこれまでの態度を改め、国際的に問題提起をすることを挙げた。 そして、最後の3つ目として、日本がそれでも敵対するなら、中国は沖縄独立の勢力を育成するべきだと主張した。          3つ目のステップは、中国が2、30年後に力を付ければ、決して幻想には終わらないとしている。          沖縄では、米軍基地問題などで犠牲を強いるとして本土への不満が強く、最近は、独立論を唱える動きも地元で高まっている。 沖縄タイムス紙は、中国の領有権主張は暴言だとしているものの、10日付の記事では、沖縄県を設置した1879年の 「琉球処分」 は武力で併合したものだと、人民日報の主張の一部に同調した。 環球時報は、こうした動きを踏まえたうえで、独立勢力を扇動することで中国の領有権を将来的に実現できるはずだと説いたらしい。          中国は以前、日本の領有権を認めていたと報じられているが、なぜここに来て態度を変えようとする動きを見せ始めたのか。

 その狙いは尖閣奪取目的? 国内の不満そらす狙い?

         産経新聞は、2013年5月10日付社説で、その背景に中国の尖閣領有権主張があると指摘した。 そこでは、「軍事力を背景に尖閣の奪取を狙って、沖縄全体を国際社会向けの 『世論戦』 の材料にする揺さぶり戦術の可能性もある」 と言っている。          一方、TBS系の 「朝ズバッ!」 では13日、様々な専門家の見方を紹介した。          海洋政策に詳しい東海大の山田吉彦教授は、「土地の取り合いというよりも、海の取り合いに入った」 との考えを示した。          「沖縄を領土として獲ることができないにしても、紛争地域として扱うことによって、自由に艦船を動かすこともできる。 日本というのは、近隣国、アジアの国々にとって非常に脅威なんですね」          これに対し、中国の国内で政府への不満を訴えるデモが頻発するようになってきた国内事情があるとする見方もあった。 中国情勢に詳しいフリージャーナリストの富坂聰(さとし)さんは、海の取り合いについても、国内向けの顔が非常に重要になっていると番組で解説した。          「負けたっていうことになるとですね、政権が持たないという事情を抱えてるんですよ。 中国は、今はもうその権力が下に行っちゃっているので、いわゆる本当に民意の動向というのをすごく気にしているわけです」          沖縄について、富坂さんは、国際的には中国のマイナスになるので、尖閣のようなトラブルにはならないとしながらも、中国の戦略に乗らないためにとして、こう忠告した。          「沖縄の人たちが本当に独立すると言い始めたときが、けっこう大変な問題なんで」(j-cast.com)                         ツイートこの記事をつぶやく
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