水道水        香港中心部にある 「スターバックス」 の店舗がトイレの水道水を使ってコーヒーを淹れていたことが各メディアで報じられ、話題となっています。 スターバックス側からは、使用されたのは飲料可能な水道水で衛生状態も保たれており、ろ過もしていたと説明されているとのことですが、日本のネットユーザーもこのニュースには 「理解できない」 という反応を見せています。        世界各国と比べるとかなり安全で、また味も良いとされている日本の水道水。 ミネラルウォーターを飲む文化がすっかり世間に浸透したことから、「水道水はあまり飲むべきものではない」 と考えている人も少なくないようですが、実際のところ飲んでいる(飲めると考えている)人はどれくらいいるのでしょうか? 「あなたは水道水をそのまま飲みますか?」 というアンケートでは、結果は以下のようになっています。        ・ 飲む:54.4%      ・ 飲まない:45.6%    (リサーチパネル調べ、14万2996人が対象)       半数以上は 「飲む」 と回答する結果となっていますが、「飲まない」 との数字は僅差です。        そして、男女別に回答結果を見ると、驚きの事実が現れています。 男性では、「飲む」 が61.6%で 「飲まない」 が38.4%だったのに対し、女性では 「飲む」 46.3%、「飲まない」 53.7%と、「飲まない」 人のほうが多数派となっています。 女性のほうが水道水を飲むことに抵抗があるようですね。        また、都道府県別に見てもかなり数字に開きが見られます。 全体的に 「飲む」 が多数派となっている地域のほうが多くなっていますが、「飲まない」 が過半数を超えたのは、埼玉・千葉・東京・滋賀・大阪・兵庫・香川・福岡・佐賀・長崎・沖縄という11の地域。 都心部近郊、そして九州地方では水道水に抵抗がある人が多くなるようです。        最も 「飲む」 率が高かったのは山形県の78.4%、最も低かったのは沖縄県の34.0%でした。 では、双方の立場の声も見てみましょう。        【飲む】    「日本の水は世界一安心なの知らないんだ。輸入品のミネラルウォーターは不純物いっぱいだよ」    「ただし浄水器を通して飲みます」    「普段はミネラルウォーターだがそれがなくなったら仕方なく水道水で済ます」    「高度浄水処理された水ですから安心です」    「飲みます。 富山の水道水はモンドセレクションの賞をとりました」   (※富山県では、68.8%の人が「飲む」と回答)        【飲まない】    「子どもの頃から『水道水をそのまま飲んではいけない。』と親に言われ続けていたもので…」    「水道水を梅酒用瓶5Lに入れ、ドクタートロン(低周波治療器)のマットに載せて5時間経ったもの使用しています。犬がこちらの水を選ぶので信用しました」    「水道水は化学物質が心配なので飲みません。ナチュラルミネラルウォーターを飲んでいます」    「浄水場での殺菌剤が心配で沸騰水のみ飲用」    「ウォーターサーバーがあるので」       “浄水” の捉え方もさまざまなようですね。 「飲まない」 派では、抜粋コメントにもあるように 「ウォーターサーバー」 を家に置いているから水道水とは距離を置いているという人の声が多く見られました。        コンビニやスーパーでわざわざ 「買う」 ようになり、いまではサーバーを家に置く。 人々の水に接する生活スタイルというのは、時代を経て着々と変わっているのですね。(shunkan-news.com)                        ツイートこの記事をつぶやく
        三木谷        日本最大級のインターネットショッピングモール『楽天市場』。 そこを運営する楽天株式会社の三木谷社長が、Twitterユーザーに在日認定され、激怒している。          ・ 言葉自体は差別的な言葉ではないが      「在日」 という言葉自体は差別的な言葉ではないし、けっして差別的な意味として使用されるべきではないが、一部の人たちは 「在日」 という言葉を差別的な言葉として使用している。 言われた側も 「差別を意味する言葉」 として受け取ってしまう場合がある。          ・サムスン社長に財団の美術館を案内してもらったため在日認定      なぜ Twitterユーザーが三木谷社長を在日認定したのか? 韓国企業であるサムスンのリー社長が財団の美術館へ三木谷社長を案内。 それに対して三木谷社長が 「お互いに信頼しあう関係を本当に築くべきだと思います」 とツイートしたからだと推測される。          ・ Twitterユーザー「巻物状の家系図をお持ちですか?」      三木谷社長は以前にも何回か在日認定されたことがあるらしく、最初は 「いつもくだらないこと、聞かれますげど、僕は生粋の日本人ですが、もし在日なら何か問題あるの?」 と答えていた。 だが Twitterユーザーは 「巻物状の家系図をお持ちですか?」 などと返信し、社長を信用しなかったようだ。          ・ついに三木谷社長激怒      その後、三木谷社長が何を言っても信じてもらえなかったためか、ついにブチギレ。 「頭悪いんじやないの? だから在日じゃないって言ってるでしょ。 実名でツィートしろよ」 と、いつものクールな社長からは信じられない発言をした。          ・三木谷社長は在日ではない      巻物状の家系図を見せないと生粋の日本人だと信じてもらえないようでは、ほとんどの日本人が、在日認定されても日本人だと証明することはできないのではないだろうか? 三木谷社長は何回も日本人だと言っているが、それでも信じてもらえないこの状況。 はたしてどうなることか?          ・ 『楽天市場』の状況は好調      そんな三木谷社長の状況とは裏腹に、インターネットショッピングモール 『楽天市場』 の状況は好調のようだ。 たとえば信じられないほどの激安価格で商品を販売する 『楽天スーパーセール』 などをおこない、多くの消費者が殺到しているようだ。(rocketnews24.com)                                 ツイートこの記事をつぶやく
                   渡辺美樹        飲食店チェーン・ワタミグループ会長の渡邉美樹氏がツイッターとフェイスブックに書き込んだ内容が、ちょっとした議論となっている。 「若者は月収15万円で十分」 と解される記述に、「安月給を容認するのか」 と反発が出たのだ。          インターネット上で頻繁に 「ブラック企業」 の批判を受ける渡邉氏。 業を煮やしたのかついにブログで反論したが、こちらも少々 「勇み足」 となった。        渡邉氏は2013年6月1日に高知県を訪れ、カツオで有名な久礼大正町市場に足を運んだ。 フェイスブックには、魚市場で働く男性と立ち話をする写真が公開され、鮮魚店社長との会話が記されている。      
「『若い人たちが漁業で働ける環境をつくりたい。 月15万円の収入があれば十分』と言う」      
   この発言は文脈上、鮮魚店社長のものの可能性が高い。 これに対して渡邉氏は、「日本の漁業平均年齢は、もうすぐ70才へ…。 若い人たちが夢を持って働ける職場にしなくては…と思います」 と感想を述べた。          この記述に、ネットで一部の人が敏感に反応した。 渡邉氏が 「月収15万円で十分」 に賛同したと受け取られたからだ。 「月15万円で将来の夢が持てるのか」 「食べていくのが精いっぱい」 との批判もあり、「自分で実践してみたらどうか」 「どうせ15万でこきつかうつもりだろう」 という意見も見られた。          掲載文だけでは、渡邉氏が月収15万円を肯定しているとは言い切れない。 表現としては不自然ではあるが、月15万円に満たない現状を嘆き、後段にある 「若者にとって夢を持てる職場」 への希望を強調したかった可能性もないわけではない。          それでもネット上でこのようは反発がすぐに出たのは、これまで渡邉氏のワタミグループが 「ブラック企業」 とみなされてきたからだろう。 ワタミ子会社が被災地にコールセンターを開設した際、岩手県の最低賃金で募集していたことから 「安月給」 を容認するイメージがある。         2012年には従業員の自殺が労災認定され、一部店舗では不適切な時間外労働が取りざたされた。 同年7月には、弁護士や大学教授、ジャーナリストらが構成する企画委員会が選ぶ 「ブラック企業大賞」、でウェブ投票による 「市民賞」 に選ばれている。 得票数のほぼ半数に達する 「支持率」 を得てしまったのだ。            こうした批判に渡邉氏は2013年5月31日、公式ブログで 「ワタミグループが一部で 『ブラック企業』 と呼ばれることについて、一度きちんと皆様にお話させて頂きたいと思っていました」 と、自社の正当性を主張した。          ブラック企業の定義は明確でないとしつつも、その 「基準」 として 「離職率、年収、時間外労働時間、メンタルヘルス不調による休業・退職の人数などがあるようです」 と渡邉氏。 続けて各項目について、ワタミがきちんとクリアしていると説明を試みる。 例えば離職率は、厚生労働省発表の宿泊業・飲食サービス業の数値を下回り、年収では逆に上回っているという。          時間外労働時間は、ワタミの外食事業の平均は38.1時間で、「36協定で定めた上限45時間を下回っています」 という。 ひとつひとつの検証結果を挙げたうえで、「一部の情報だけをもって、一方的にワタミグループをブラック企業と呼ぶことは、到底、受け入れられるものではありません」 と反論した。          この説明に対しては 「虚偽申告でサービス残業させた分が含まれていないから意味がない」 と冷ややかな反応が目立つ。 そればかりか反論のために出した数値が、すでに立派な労基法違反になっている可能性があるという指摘もある。          ブラック企業アナリストの新田龍氏の分析はこうだ。 月平均38.1時間であれば、年間では457.2時間に達する。 ところが36協定では、1年間の上限として定められているのは360時間だ。          確かに 「特別条項」 を適用して労使で合意すれば年720時間まで認められるが、あくまで臨時的措置であり、常態化してはいけない決まりのはず。 渡邉氏のブログを読む限りでは、自ら 「ブラック企業」 と認めたのも同然になってしまうというわけである。          ブログにはワタミの年間の時間外労働時間が書かれておらず、単純に月平均時間を年間換算した数値ではないかもしれない。 「ブラック企業認定」 に強く反応したあまり、少々前のめりに書いてしまったのだろうか。(j-cast.com)                       ツイートこの記事をつぶやく