同い年人生        あらゆる調べものに大活躍のGoogle検索。 その超便利なGoogle検索を使って、非常に興味深いあるものを調べられることが発覚した。 気になるその 「あるもの」 とは、世界にいる同い年たちの人生である!        これを見つけたのは、ネットユーザーのMarius Budinさんであり、Mariusさんはその検索方法について動画 「Life through Google’s eyes」 で紹介している。 検索方法は、いたってシンプル。 「I’m(自分の年齢)and」 とGoogle検索ボックスに入力すれば、自分と同年齢の人たちがどんな人生を送っているのか見えてくるのだ。        例えば、「I’m 18 and」(私は18歳で…)と検索ボックスに入力すると、次のような予測ワードが表示される。        I’m 18 and I like it.「私は18歳で、今の状態が好きです」      I’m 18 and pregnant. 「私は18歳で、妊娠しています」      I’m 18 and I want to move out. 「私は18歳で、家を出たいです」       また 「I’m 40 and」 (私は40歳で…)と入力すると、今度は次のような予測ワードが表示される。        I’m 40 and pregnant.「私は40歳で、妊娠しています」      I’m 40 and still a virgin. 「私は40歳で、まだ童貞 / 処女です」      I’m 40 and single. 「私は40歳で、独身です」       これは 「Googleインスタント検索」 という機能を上手く活用した検索方法である。 Googleインスタント検索とは、よく検索されるキーワードを予測ワードとして表示してくれる機能であり、これにより多くのネットユーザーが何を検索しているのか分かっちゃうのだ。        それではぜひみなさんも、「I’m (自分の年齢)and」 とGoogle検索ボックスに入力して、自分と同年齢の人たちが世界で何に悩み、どう生きているのかを調べてみよう。(rocketnews24.com)          ツイートこの記事をつぶやく
       著名なIT企業には、平均勤続年数が1年と短いケースがあることが分かり、ネット上で話題になっている。 これは、離職率も高いということなのか。          平均勤続年数については、各企業の有価証券報告書で見られることが多く、情報ブログ 「仕事×求人」 は、2013年5月8日にIT企業についてまとめた。

 グリーは1年、リブセンスは1.9年と短く

         勤続年数とは、会社を辞めるまでの年数を指すのではなく、現社員が何年勤めているかを出したものだ。 従って、会社設立から日が浅かったり、最近になって大量採用したりすれば、必然的に平均が短くなる。          もっとも、離職率が高ければ、勤続年数も短くなるため、健全な労働環境でないことも十分にありえる。          情報ブログでは、分野別に主なIT企業を調べており、平均勤続年数は3、4年のところが多かった。 企業の中には、かなり短いケースもあった。          そのうちの1つが、ソーシャルメディア分野のグリーだ。 12年6月末現在でわずか1.0年になっていた。 これに対し、同じソーシャルゲーム大手のDeNAは、平均勤続年数が12年3月末現在で、2.6年あった。 ブログによると、ミクシィは、2.7年だった。          年数が短い企業としてほかに、最年少社長の上場と話題になったネットベンチャーのリブセンスがあった。 こちらは12年12月末現在で、1.9年だ。 ブログによると、この分野では、ドワンゴ3.2年、サイバーエージェント3.1年、クックパッド2.3年となっている。          年数が長い企業には、時価総額が1兆円を超えて話題になったモバイルコンテンツのガンホーが挙げられた。 こちらは12年12月末現在で、4.7年だった。          歴史の古い大手企業には、平均勤続年数が20年近いケースも見られる。 情報ブログでは、IT企業には、急成長していないのに年数が短いこともあったとし、「IT会社、特に新興企業の平均勤続年数は軒並み低い」 と感想をつづっている。

 短いのは、スキルも賃金も上がらないため?

         平均勤続年数が短いIT企業は、離職率が高いということはないのか。          グリーの広報部では、離職率は公表していないとしながらも、決して大きいわけではないと強調した。 勤続年数が短いのは、ここ1、2年で大量採用したからだというのだ。確かに、有価証券報告書を見ると、従業員1356人のうち、半分以上の843人がこの1年で増やした分だ。          増やした理由については、「ゲームなどのタイトル数が増えたり、企業買収したりして事業が拡大したため」 としている。          同じく年数が短いリブセンスでは、設立が7年前と日が浅く、事業拡大に伴ってここ3、4年で毎年採用が多いからと広報担当者が説明した。 離職者が多いことは否定している。          一方、平均勤続年数が長いガンホーでは、設立から15年も経っていることが挙げられると広報担当者が説明した。 マッサージ施設やリフレッシュルームを作るなど労働環境も整えているという。 DeNAがグリーより年数が長いのは、設立の時期が早かったこともあるとみられる。 広報担当者は、「離職率はかなり低いと自負しています」 と言う。            人事コンサルタントの城繁幸さんは、IT企業の平均勤続年数が総じて短いことについてこうみる。        「自動車などのハード系では、長く勤めてもらわなければ困ると言います。 それで、年功で賃金を上げたり、自己都合で止めれば退職金を減額したりするわけです。 これに対し、IT企業は、長く勤めても従業員のスキルが上がるとは限らず、賃金もフラットな傾向のままです。 ですから、長く勤めるメリットがお互いになく、必然的に勤続年数が短くなります。 働く人は、スキルを磨いてコンサルタント転身を目指すなど、かなり覚悟してやらないと厳しいでしょうね」(j-cast.com)                        ツイートこの記事をつぶやく
       連休中の5月1日、労働者の権利保護を訴えるメーデーが全国各地で開かれた。 各労働団体は賃上げや生活水準の引き上げのほか、安倍内閣が導入を検討する 『解雇自由化』 にも反対を表明。         東京・代々木公園で集会を行なった全国労働組合総連合の大黒作治議長は 「正規雇用が当たり前の社会を目指すべき」 として、雇用制度改革を批判した。      さまざまな問題点が指摘されている解雇自由化だが、もし本当に導入された場合、企業はどのように変わっていくのか。 労働ジャーナリストの金子雅臣氏がこう推測する。     「例えば、数年前、日本のあるゲームソフト制作会社の大量リストラが裁判で違法と認められたケースがあります。 勤務成績や勤務態度、出勤率などを指標に1年間、従業員を査定し、評価の悪い順に下から1割の従業員を解雇したのです。 解雇自由化となれば、2、3ヵ月分の給料を渡せばこうした事例もOKとなってしまいます。 ほかにも、規制があるうちには絶対に許されなかったような理不尽な理由を持ち出し、解雇を通告する企業が続出するかもしれません」      しかし、解雇が自由化されれば、真っ先に狙われるのはロクに働かずに給料をもらっている高齢社員のはず。 すると、若者の雇用はかえって増える可能性があるのではないか?          雇用問題を調査するNPO法人POSSE代表の今野晴貴氏が語る。      「確かに、解雇自由化の狙いのひとつに企業の若返りがあるでしょうが、それはむしろブラック企業で利用されるでしょう。 そして、ターゲットになりやすいのは、会社の即戦力となり得る経験とスキルを持たない若者です」        どうして若者が解雇の対象になるのか。 今野氏が続ける。      「社長や上司に 『残業をしろ。 さもなければクビにするぞ』 と雇用を人質に取られてしまうこともあるわけですから、解雇を脅し文句に、低賃金やサービス残業といった “奴隷労働” を強いられる若者が確実に増えるでしょう。 そうやって使いつぶした挙句に安いカネでクビにする会社も当然出てくる。 社員とはいえ、毎日 『明日切られるかもしれない』 というプレッシャーを受けながら働かなければなりません」        さらに、就活の風景もガラリと変わる。労働問題に詳しい弁護士の佐々木亮氏がこう話す。      「解雇規制が緩くなれば、通常の正社員より解雇しやすい、『限定正社員』 という新しい採用区分を設ける企業が増えてくると思われます。 勤務地や職種を限定して社員を採用する手法ですね。 この枠で入社すると、転勤や単身赴任、経理から営業職への異動といった命令を企業から受ける心配がありません。 雇用に期限もありませんが、勤務地にある工場や営業所が閉鎖したり、今受け持っている仕事がなくなると解雇の対象となります」  果たして、解雇の自由化を許していいのだろうか。大手転職支援会社の社員K氏がこう話す。      「今の状況で解雇自由化なんてやったら、転職ができない失業者があふれ返ることになります。 『ソニーの元部長だって使いものにならない』 と見なされてしまうのが今の転職市場。 解雇の “前科” があれば、受け入れる企業もなくなります。 求人票に 『自己都合退職』 と書かれていても、前の勤務先に信用調査をかけるので解雇の事実は隠し通せません。 転職市場がものすごく閉鎖的になっているのに、解雇のところだけ扉を開けてしまえば、そこから転落した人たちは路頭に迷ってしまうことになるんじゃないでしょうか」      今の日本社会にとって、解雇の自由化は “パンドラの箱”。 雇用の受け皿がしっかり整備されるまで、慎重に扱うべきだろう。(wpb.shueisha.co.jp)                           ツイートこの記事をつぶやく
       北海道・小樽発、「ドゥーブル・フロマージュ(チーズケーキ)」 などでおなじみの 「LeTAO(ルタオ)」 を手がけるケイシイシイは、今年7月、東京・表参道にアイススイーツの専門店 「GLACIEL(グラッシェル)」 をオープンする。             ルタオ        「GLACIEL」 は、シェフパティシエの江森宏之氏が修業した地・フランスより、アイス職人を意味する 「グラシエ」 と、アイスの 「グラス」、空の 「シエル」 を組み合わせて生まれた造語。 この言葉には、食べたときの口の中に広がるアイスの美味しさ、豊かさ、新しく構える工房を中心とした店舗(カフェ併設)の中庭から見上げる空といった世界観のすべてを凝縮している。      この新業態は “アントルメグラッセ専門店” を掲げているが、アントルメグラッセは一言で言うと、「アイスクリームで作ったリッチなデコレーションケーキ」。旬のフルーツや独自の製法を駆使した、かわいく、美しいデザインのアイスケーキを提供する。         ルタオ店内        今回の専門店について江森氏は 「フランス修行時代に初めて本場のアイス、アントルメグラッセに出会いました。 とれたて旬のフルーツを使ったソルベ、本場の乳製品、卵を使ったグラス(アイス)。 グラシエが作る自家製ナッツペーストのグラスなど職人が作るアイスのおいしさに感激し魅了されました」 とコメント。      さらに 「華やかな色使い、味の組み合わせなど素晴らしいところは継承し、変化としては伝統のものから現代風に再構築、サイズ感、伝統にこだわらない和風な味なども日本人に受け入れられやすいものにアレンジし、日本発信のアントルメグラッセを世界に発信したいと思っています」 と意気込みを語っている。      なお、ケイシイシイは同店が東京初出店となる。 (narinari.com)      ツイートこの記事をつぶやく