ランニング        ランニングは運動不足の解消や、体力増進のために手軽にできる人気の運動だ。 多くの人がランニングに熱中しているが、その一方で、いくら走っても全然走れないという人もいる。        そんなどんなに頑張っても長距離を走れない人に悲しいお知らせだ。 もしかしたら、あなたは遺伝子レベルで長距離走が苦手かもしれない。 専門家が 「5人に1人はランニングが苦手な遺伝子を持っている」 ことをつきとめたというのだ。        この研究を発表したのは、イギリス・ラフバラー大学のジェイミー・ティモンズ教授だ。 ティモンズ教授の研究によると、人には長い距離走れるかどうかを決定付ける30の遺伝子があることがわかったそうだ。 しかし、一部の人はこの遺伝子を持っていないという。 その割合は20パーセント。 つまり、5人に1人はこの遺伝子がないため、生まれつき長距離走に向いていないというのである。        30の遺伝子は、人体の筋肉繊維の構成を変えることができるそうだ。 この遺伝子の働きにより、筋肉繊維間の血管が発達し、筋肉は運動時により多くの酸素を筋を得ることができる。 そして、人はより速く走れるようになるのだという。 この遺伝子を持たない人は、運動時に筋肉へ十分な酸素が供給されないため、どんなにトレーニングを積んでもパフォーマンスが上がらないのだという。        ティモンズ教授は 「ほとんどの人はトレーニングで体力アップさせることができますが、この遺伝子が欠如している人は、どんなに苦しいトレーニングに耐えても、長距離走が得意になることはありません。 そればかりか無理なトレーニングを続けると、体を壊すことさえあります」 と話している。        努力が全く実らないというのは何とも悲しい話である。 ティモンズ教授は、そういう人はランニングを続けるよりも、ジムに行ったりや武術などでトレーニングをした方がいいとアドバイスしている。 どんなに頑張っても長距離がダメだという人は、トレーニングの方法を見直してもいいかもしれない。(rocketnews24.com)                        ツイートこの記事をつぶやく
      its_too_late_for_regrets_now_640_08        基本的にタトゥーは消せない。 入れる入れないは本人の自由だが、どうか後悔しないように入れてほしい。 後戻りはできないのだから。 いずれにしても、他人がどう思おうと、本人が 「入れてよかった!」 と思っていれば問題ない。        だがしかし……。 たとえ本人が 「いいんだよ!」 と思っていても、第三者の目から見たら 「絶対後悔してるだろ……」 と思ってしまうタトゥーもよく見かける。 たとえば今回ご紹介する30枚の写真のように。         一体何があったのか。 なぜ、顔面にタトゥーを入れてしまうのか。 本人が良いなら全く問題ないのだが、これはちょっと心配になってくるレベルである。 自ら望んだのだろうか。それとも……!?        顔面じゃなくても、腕でも足でも、基本的には二度と消えない。 たとえ手術で消したとしても、消し跡が目立ったりすることを忘れちゃダメだ。 それでも入れたいというのであれば、思う存分入れるがよい。 ただし後悔しないように!       its_too_late_for_regrets_now_640_01         its_too_late_for_regrets_now_640_02         its_too_late_for_regrets_now_640_03         its_too_late_for_regrets_now_640_04         its_too_late_for_regrets_now_640_05         tattoo         its_too_late_for_regrets_now_640_07         its_too_late_for_regrets_now_640_08         its_too_late_for_regrets_now_640_09         its_too_late_for_regrets_now_640_10         its_too_late_for_regrets_now_640_11         its_too_late_for_regrets_now_640_12         its_too_late_for_regrets_now_640_13         its_too_late_for_regrets_now_640_14         its_too_late_for_regrets_now_640_15         its_too_late_for_regrets_now_640_16         its_too_late_for_regrets_now_640_17         its_too_late_for_regrets_now_640_18         its_too_late_for_regrets_now_640_19         its_too_late_for_regrets_now_640_20           its_too_late_for_regrets_now_640_21         its_too_late_for_regrets_now_640_22         its_too_late_for_regrets_now_640_23         its_too_late_for_regrets_now_640_24         its_too_late_for_regrets_now_640_25         its_too_late_for_regrets_now_640_26         its_too_late_for_regrets_now_640_27         its_too_late_for_regrets_now_640_28           its_too_late_for_regrets_now_640_29         its_too_late_for_regrets_now_640_30                           ツイートこの記事をつぶやく
       自民党がブラック企業の社名公表を検討中だそうだ。 「ここは人をこき使うブラック企業ですよ!」 と宣言なんてされたら商売あがったりだから、すごいプレッシャーになるはずだ、というロジックらしい。          ところで、恐らく多くの人はある疑問を抱いたはず。      
「社名公表するくらいなら、最初から摘発すればいいじゃないか」
           なぜ摘発ではなく、社名公表レベルなのか。 それは、そもそも “ブラック企業” としてネットで名前の挙がっている大多数の企業は、別にこれといった法律違反はしていないからだ。          凄く勘違いしている人が多い点だが、日本において、過労死認定基準である月100時間を超える残業で従業員を働かせることも、辞令一枚で全国転勤させることも、有給休暇の取得を制限することも、手続きさえ踏んでいれば何ら違法ではない。          たとえ職場で誰かが過労死しても(後から管理者責任が問われることはあっても)、100時間残業させること自体は違法でも何でもないのだ。 だから、実際に 「karoshi」 が英単語になるくらい日本人はよく死ぬけれども、それで誰かがお縄になったなんて話は誰も聞いたことがないだろう。          きっと与党は、法律に違反していないから摘発なんてできない→だから社名公表でお茶を濁そう、という狙いなのだろう。 だが、法に反していない会社の名前をさらすこともやっぱり現実には無理だ。          というわけで、ブラック企業の 「社名公表」 は、選挙向けのアドバルーン以上の意味はない、というのが筆者の予想だ。          もちろん、筆者もkaroshiが起こりうるような現状があるべき姿とは考えていない。 では、対症療法ではない本質的な改革とは何か。 それは 「きっちり守っているにもかかわらず “ブラック企業” なんて呼ばれてしまうような日本の労働法制」 にメスを入れることだ。            そもそも残業文化というのは、終身雇用を守るため、労使が一体となって生み出してきた共同作品だ。 仕事が増えた分に応じて採用を増やせば、(後で仕事が減った時に)誰かのクビを切らないといけない。          それを避けるために 「月45時間という法定の残業上限時間を超えて残業できるようにしましょうね」 というのが労使間で結ぶ36協定であり、長時間残業を合法としているものの根っこである。          それを廃するのなら、当然、業務量に応じて雇用調整するツールも必須となる。 要は 「残業でも何でもして、今いる社員の雇用を守れ」 から 「忙しかったら人を雇え、暇になったら解雇していいから」 というルールへの転換である。          ちょうど政府の有識者会議では、解雇規制の緩和が議論されている最中だ。 できれば労働市場全体を見据えたビジョンの中で、解雇やブラックといったホットなテーマについて議論して欲しいというのが筆者のアドバイスである。          ※離職率の高さも注目されているようだが、そもそも勤続年数をあまり重視していない職種では賃金がフラットであり、離職率も高い傾向がある。 H17年大卒者3年内離職率は製造業で22.2%、宿泊・飲食サービス52.9%、小売業44.1%であり、政府が一概に線を引けるものではない(厚労省データより)。        ※サービス残業については争う余地があるかもしれない。 だが、これも 「椅子に座っていた分だけ成果が上がるはずだから、その分の時給を支払え」 という戦前の工場的発想が時代に合っておらず、厳密に適用すれば経営困難となる企業が続出するだけだ。(j-cast.com)                    ツイートこの記事をつぶやく