ソーシャル          アメリカの有名誌 『Forbes』 がこのたび、非常に興味深い記事をリリースしました。 それは、「2013年にソーシャルメディアをやめるべき3つの理由」 というもの。        ツイッターやフェイスブックなどが一般的なツールとして広く浸透しつつあるこのご時世に、この主張。 『Forbes』 さん、一体どういうことなんですかーっ!?        『Forbes』 にこちらの記事を寄稿したJ. Maureen Hendersonさんは常々、ソーシャルメディアに、ある種の 「わずらわしさ」 を感じていました。 「このコミュニケーションツールは、自分の人生に本当に必要なものなのだろうか?」        そこで昨年9月を境に、Hendersonさんはツイッターやフェイスブックはもちろん、自身が開設したブログなども、次々に閉鎖。 最終的には、人との情報のやり取りをEメールのみに絞ってしまったのだそうです。 おお、なんと思い切りのよいお方!          するとどうでしょう。 Hendersonさんは、以前よりも格段に余暇の時間を楽しむことができるようになり、なおかつ人と会う機会が増え、それに乗じて仕事を得る機会まで増えていったというのですっ。        この経験を経て、Hendersonさんは 「ソーシャルメディアは必要ないし、むしろやめるべき」 ということを、肌身で実感したのだとか。 Hendersonさんがそのように感じた3つの理由は、次のとおりです。          1  自尊心が傷つく        イギリスの調査によると、ツイッターやフェイスブックなどのソーシャルメディアをとおして他人を批判する傾向にある人は、ユーザー全体のおよそ半数にもおよぶのだそう。 また、このようなツールを利用しているうち、知らず知らずの間に自分の人生と他人の人生を比較して、落ち込んでしまう人も少なくないのだとか。 見ず知らずの人々から理不尽な攻撃をむやみに受ける必要はないし、知らなくても良いことは知らないままで良いのである、ということ。          2  血圧が上がる        主にツイッターで起こりがちな 「炎上」 や 「バッシング」 はもちろん、知りたくもなかった人の自慢話にイラっとしたり、文法の間違いを指摘されてまたもやピキっとした、なーんてこと、ありませんか? ソーシャルメディアに触れなければ、そうなることもないのです。          3  オンラインはオフラインの代わりには成り得ない        たとえば、ソーシャルメディアを活用しているアメリカ人のおよそ4分の1が、「ソーシャルメディアに集中するあまり、人生において大切な瞬間を台無しにしてしまった経験がある」 と答えているほど、デジタル世界はリアル世界を浸食しつつあります。 しかし、デジタル世界は決して、リアル世界には成り得ないのです。        仕事や仲間を、ソーシャルメディアを通じて探している人は数多く存在します。 ある調査によると、ユーザーのおよそ9割が、仕事を探す際にソーシャルメディアを利用しているのだそう。 しかし実際には、オンラインで公表されている求人は全体の2割から3割程度。 それよりも、勉強会や交流会などに足を運んだほうがより発展的な出会いに繋がりやすい、という事実がわかっています。            ふむふむ、なるほど!!  実感として、どの意見も納得せざるを得ません。 だってソーシャルメディアを利用していると、多かれ少なかれこういう経験をする羽目になるもんね……。          「だから、ソーシャルメディアはやめるべき」 と結論付けた、Hendersonさん。 さてあなたはこの意見、どう思われます? (youpouch.com)                      ツイートこの記事をつぶやく
       この時期、日が落ちると氷点下40度にまで落ち込むこともあるアラスカ内陸部の街フェアバンクス。 先日、そんな極寒の地で家を離れ、行方不明になった飼い犬がいた。 問題だったのは、厳しい寒さに加え、犬は目が見えないということ。 ただでさえ過酷な外の世界へ、周囲も確かめられない状況で彷徨っているとあっては、さすがの飼い主家族も 「生きて帰って来られるとは思えない」 と諦めの境地だったそうだが、10日後にまさかの一報が届き、喜びの結末を迎えたという。         盲目の犬          アメリカ紙フェアバンクス・デイリーニュースマイナーによると、“奇跡の生還” を果たしたのは、フェアバンクスに住むマッケンジー・グレイペンジェターさん宅で飼っている8歳でメスの犬、アビー。 数年前、家具にぶつかったことが原因で視力を失いながらも、10歳から6歳まで3人の子どもに囲まれ楽しい生活を送っていたアビーは、毎日昼間は5エーカー(約2万平方メートル)という広大な庭で遊ぶのが日課だった。 ところが12月13日、家族が目を離した隙にアビーの所在が分からなくなってしまう。      ただでさえ寒い季節、ましてや目が見えないアビーにとって外の世界は危険と、家族は一生懸命近所を探し回った。 しかし、アビーの姿は一向に見つからず。 夜には氷点下40度にまで落ち込むフェアバンクスでは、最近ひどい吹雪も続いていたため、もはや 「生きて無事に帰って来るとは思えなかった」 というグレイペンジェターさん。 しかし彼女が持っていた運と生命力が、その悪い予想を覆す結果となった。      それから6日経った12月19日の午後、グレイペンジェターさん宅から20キロ近く離れた通りを犬ぞりで走っていた獣医のマーク・メイさんは、雪穴で休んでいたアビーを目撃する。「20センチくらいの穴」 に入っていたというアビーは、彼をそりの犬たちの存在に気付いたのか、彼らを1キロ以上追いかけて来たそうだ。 しかし、そりを引っ張る犬たちで手一杯だった彼は、アビーを拾い上げることができなかったという。 やがて、遅れを取って離れていったアビーに、彼は 「誰かの家を見つけろよ」 と声を掛け、その場で別れた。      しかし翌日、彼が犬小屋に出向くと、飼い犬たちに紛れるように端に座るアビーの姿を発見。 また、当初は臆病に縮こまっているのかと思ったその犬が、実は盲目だったと気付いた。 家まで10キロ以上あった冬の道で 「匂いを追って」 辿り着いたのかと考えた彼は、そこでアビーの保護を決断。 アビーはこのとき、お腹は空かせていたものの、寒い中で過ごしていたはずなのに全く凍傷を負っていなかったそうだ。 そしてメイさんは、飼い主探しに着手する。      アビーの体にはマイクロチップがないと分かると、近所の人にも協力を仰いでメールやFacebookなどでアビーに関する情報を収集。 すると、情報に気付いた近所の人が12月23日にグレイペンジェターさんに話を教え、アビーは10日ぶりに我が家へ帰る運びとなった。 諦めていた家族が 「奇跡」 と喜ぶ愛犬の生還に、グレイペンジェターさんは助けてくれた人たちから 「1番素晴らしいクリスマスプレゼントをもらった」 と、大きな感謝の気持ちを語っている。  (narinari.com)            ツイートこの記事をつぶやく
       政権交代で政策決定の仕組みがガラリと変わってきた。 マクロ経済政策の司令塔として民主党政権では休眠状態だった経済財政諮問会議が再開されるのと並んで自公政権復活を象徴するのが自民党税制調査会の復権だ。          「今ある政府税調はなくなる」。 自民党税調の野田毅会長は12月19日の党税調幹部会の終了後、記者団にそう宣言した。 関係閣僚らで構成する民主党政権の政府税調を抜本的に見直し、税制改正の主導権を党税調に戻す考えを示したものだ。        民主党は2009年の政権交代後、「内閣への政策決定の一元化」 を掲げて党税調を廃止し、税制改正を政府税調で行うとした。 「自民党時代は議論の過程が不透明で、国民の理解や納得を得にくい」 という理由だったが、決定に関与できないことには民主党内でも不満が高まり、2011年に野田佳彦内閣になってから民主党税調が復活した経緯がある。          旧自民党政権時代は党税調が大きな権限を持ち、学者・有識者中心の政府税調は中長期の理念的な大枠の議論が中心で、実際の年度、年度の具体的な税制改正は党税調が財務省主税局と二人三脚で 「大綱」 を決め、政府税調が追認する形をとっていた。 特に、かつての故・山中貞則氏に代表される 「税制のプロ」 のベテラン議員が絶大な力を持ち、「インナー」 と呼ばれる少数の幹部が密かに集まって実質的に事を決めてきた。          民主党は、まさにそうした不透明さを正そうと拳を振り上げたのだった。 しかし、「個々の企業・事業者の懐に直結する税金は政治そのもの」 といわれるように、特に特定業界に直接かかわる租税特別措置の取り扱いなどは 「平場の議論で公明正大に決める、とはなかなかいかない」 (財務省筋)。 いわば 「必要悪」 として自民党税調が機能してきた面がある。                また、国民に不人気の増税をする際は、税のプロとして一定の権威がある大物政治家が 「悪役」 を引き受けて与党内をまとめないと話が進まない実態があり、消費税導入時の山中氏はもちろん、政府税調で決めるとしていた民主党政権でも藤井裕久氏が党税調会長として最後は消費税引き上げの党議決定に導いたのは記憶に新しいところ。 自民党の政権復帰で税制改正論議も、基本的に昔に戻ることになった。          予算編成は、1月中に2012年度補正予算案と2013年度の本予算案を一緒に閣議決定する方向で、税制論議もその前、1月中旬にまとめなければならない。 具体的な当面の懸案は2014年4月からの消費税増税に向けた低所得者対策など 「社会保障と税の一体改革関」 連法の自民、公明、民主3党合意での積み残し項目だ。          低所得者対策では、民主党政権が税控除と現金給付を組み合わせた 「給付付き税額控除」 を掲げていたが、自公は連立政権合意で、食品など生活必需品の税率を据え置く軽減税率の導入検討を打ち出した。(j-cast.com)                         ツイートこの記事をつぶやく