外見よりも中身と人は言う。 しかし、飛び抜けた才能も爽やかな性格も、円滑な人間関係があってこそ認められるもの。 結局、人の中身は普段のトークで決まるのではなかろうか。 人から好かれる第一歩は、実は話し方にあるのかもしれない。        ◆ ツイッターやフェイスブックネット上で嫌われ者にならないためにはどうしたらよいのだろうか?      ネット上での言動も、今や人格評価の大きな要素となっている。 ネットでのコミュニケーションに詳しい中川淳一郎氏によれば、左上の5パターンが嫌われる代表格。 まずは、フェイスブックについて、アドバイスをくれた。                     中川氏        【ネット上での不愉快な例】    1、粘着なからみ    2、なれなれしい    3、自慢話    4、差別的発言    5、やたらと拡散希望      「素敵な家族紹介や、海外に出かけて幸せです的な自慢をやりがちですが、人間は他人の幸せを面白く感じません。 好感度アップを狙うなら、モテない自慢のように、自虐ネタが効果的ですね」      続いて、「バカ発見器」 と言われるツイッター。 去年の大震災と原発事故に際して、政治的発言や差別的発言を繰り返す友人にドン引きした読者は多かろう。      「そもそも全人格を認められる相手なんて普通いないでしょ。 相容れない主義主張にも寛大に、というのが3・11以後のネットのテーマだと思いますよ」      とはいえ、そんなホトケの中川氏ですら 「こいつはバカ」 と断じるのが残りの3パターン。      「例えば、お店で不愉快な対応をされていきり立ち、実名や文句をしつこく連投し、しかも 『拡散希望』 を繰り返す。 なれなれしい口調で有名人にからむヤツも嫌われますね。 相手や世間が自分の発言をどう感じるかを想像できない人はいるんですよ」      そして、最後に中川氏は自身の経験から忠告する。      「酒を飲んでツイッターはしないほうがいい。 とんでもない失敗を引き起こしますから(苦笑)」 (nikkan-spa.jp)                        ツイートこの記事をつぶやく
       日本でも新聞各紙が電子版に力を入れるなか、その先駆けとも言える米ニューヨークタイムズ紙の電子版の購読者数が紙媒体の購読者数を上回ったことが明らかになった。 それでも、現時点ではこの傾向が収益改善に寄与しているとは言えず、前途は多難だ。          米発行部数監査会(ABC)の調べによると、NYT紙の平日版の総部数は12年9月30日時点で前年比40.3%増の161万3865万部。 内訳は紙媒体が71万7513部に対して、電子版は紙媒体を大きく上回る89万6352部だ。 電子版の大幅な伸びが、全体の部数を引き上げたとみられる。          なお、発行部数が米国で最も多いウォール・ストリート・ジャーナルの場合、全部数229万3798万部に対して、電子版は79万4594部で、全体の35%に過ぎない。 米国紙全体で電子版が占める割合は15.3%だ。 NYT紙が急激に電子版に移行していることがうかがえる。          だか、この傾向は、必ずしも経営が良くなっている訳ではないようだ。 同紙の運営会社が12年10月25日に発表した12年第3四半期(7月1日~9月30日)の決算によると、純利益は前年同期比85%減の228万ドルで、売上高は同0.6%減の4億4900万ドルと微減している。 デジタル版の伸びに支えられる形で、購読収入は同7.4%増の2億3400万ドルだった。 しかし、広告収入が8.9%減の1億8200万ドルで、広告収入の落ち込みで購読料の伸びではカバーできなかった。            特に苦戦を強いられているのが紙媒体の広告収入で、10.9%減。 電子版は2.2%減にとどまった。 紙媒体が 「新聞不況」 から脱しきれていないのはもちろん、電子版の広告も単価が低下傾向で、第4四半期についても、この傾向は続くと同紙では予想している。          なお、国内で最初に電子版を発行した日本経済新聞の12年1~6月期の連結業績は、売上高が前年同期比2.9%増の1464億7200万円、営業利益が同77.0%増の92億6800万円、純利益が同60.7%増の63億2600万円と、比較的好調だ。          販売収入は、NYT紙同様に紙媒体の減収を電子版が補う形で増収を達成。 広告収入も、11年の需要減の反動で増収となっている。          同社の発表によると、電子版の有料会員数は12年4月に20万人を突破しており、電子版読者が紙媒体購読をやめてしまう 「カニバリゼーション」 がどの程度起こるか、業界では注目されている。 (j-cast.com)                          ツイートこの記事をつぶやく
                      世界を牛耳る        日本における 「日経平均株価」 のように、世界中どこにでもその国の経済指標や統計が存在する。 これらはマスコミによって報じられ、私たちの目にするところとなり、多くの人は特に疑問を抱くことなく受け入れる。        しかし、米経済誌 『フォーブズ』 元アジア太平洋支局長でジャーナリストのベンジャミン・フルフォード氏は、日本や欧州は比較的信用できるとしながらも、これらの数字を 「多くは操作されたもの」 だという。      では、操作しているのは一体誰なのか。        同氏は 『図解 世界を牛耳る巨大企業』 (扶桑社/刊)でその正体に触れている。        フルフォード氏いわく、経済指標の操作において一番ひどいのはアメリカ。 欧州が比較的正直に情報を公開することと相まって、アメリカ経済の方が欧州よりも深刻であるにも関わらず、欧州危機ばかりが取りざたされるというのが現状である。      アメリカの場合、GDPにはじまり、ダウ平均株価、天候デリバティブなど、ほとんどの市場は操作されているという。        その一例が政府や企業の信用状態を評価する 「格付け会社」 である。        スタンダード・アンド・プアーズ(S&P)、ムーディーズなどがよく知られる 「格付け会社」 だが、彼らは世界経済を時に混乱に巻き込むほど市場への影響力は大きい。        だからこそ、「格付け」 は政府や企業と利害関係の生じない第三者機関であることが望ましいはず。 しかし、前述の 「格付け会社」 はまぎれもない民間企業であり、フルフォード氏はそのことによる格付の恣意性を指摘している。        S&Pのオーナーは出版社のマグロウヒル。 そのマグロウヒルを所有するマグロウ家はブッシュ家と家族ぐるみの付き合いがあることがわかっている。 一方ムーディーズは大物投資家であるウォーレン・バフェットが所有するバークシャー・ハザウェイが大株主であり、バフェットが民主党支持のため、共和党寄りのS&Pがアメリカの格付けを下げた際には非難したという出来事もある。        このように、公正であると思われがちな格付けも、裏を返せばそれぞれの政治信条に左右されてしまう、鵜呑みにできない代物なのである。        世界経済を操作する者の正体は、本書でこの他にも次々と明らかにされる。        その内容にはにわかに信じがたいものもあるが、私たちの世界の影で暗躍する組織や人の存在を意識することで、見慣れた日常風景ですらいつもと違ったものに見え始めるはずだ。 (getnews.jp)                                ツイートこの記事をつぶやく
         2012年までの5年間で3人の医師が交代した秋田県北秋田郡上小阿仁村にある上小阿仁国保診療所の医師(上小阿仁国保診療所所長)が、また辞意を表明した。        医師が連続して辞めることで知られる上小阿仁村では、年収二千万円と破格の待遇ながら、医師が定着しない問題を抱えていた。        2010年の3月、有沢幸子医師の辞意が報じられた際には、その経緯がネットでも話題になった。 当事の報道では、休みは20日に一度だけ。 村民から感謝の声は聞こえてくるものの、有沢医師を快く思わない村民もいたようで、医師が昼食を食べに行く時間が取れず、診療所内でパンを購入したところ、イヤミを言われたり、自宅に嫌がらせのビラをまかれたと伝えている。        また、当事の上小阿仁村の広報紙 「広報かみこあに」 (平成21年度3月号)によると、有沢医師が診療所前の自宅に、自費で照明を設置したところ 「税金の無駄づかい」 と非難されたり、そのほかにも医師に対し 「いじめ」 と思われるような電話がかかってきたという。         同紙では 「事実確認もせずに、心ない攻撃をする人間はとても文明人とは申せず、野蛮人に類するもの断ぜざるをえません」 「不心得者は、見つけだして再教育の必要があるようです」 と厳しく糾弾しており、「苦言を述べたい人は、先ず総務課に連絡してください。 直接電話で文句を言ったりしないよう皆さまに求めます。 このルールが破られる場合、村長自身がその当事者と話しをしなければなりません」 と、医師に嫌がらせをする一部の村民に、呼びかけを行っていた。        今回、6日に辞任が判明した西村勇医師は、今年の10月12日に着任したばかりだったが、辞任の理由は明らかにされていない。(news.livedoor.com)          どうしてこんなことになるんだろう? 不思議でならない! 一部の村民は医師の高給が気に入らないのかもしれないか?                         ツイートこの記事をつぶやく
       2012年3月期決算で7721億円という過去最大の赤字を計上し、本社の従業員を約半分に減らすなど大幅なリストラ策を打ち出しているパナソニック。        「中小企業の寄せ集め」――今のパナソニックは、そう呼ばれる。 牽引役になる部門がなくなったからだ。 上位の5商品群が全売り上げに占める割合は、かつてテレビ・オーディオ・録音機・クーラー・暖房で65%という時代もあったが、現在は30%以下。 つまり、「何を売る会社なのか」 という経営戦略が明確になっていないのだ。        プラズマテレビは会社を支える商品になれず、結果として 「経営戦略の空白期が続いてしまった」 (元役員)。        社員らの証言からも 「寄せ集め」 についての指摘が数多く出てきた。 牽引役不在となった商品についてもそうだが、特にパナソニック、電工、三洋電機の合併に関する意見が目立った。        「パナソニックと一緒になって気づいたのは、会議のための会議が多い。 話が決まらないし、前に進まない。 遅い体質の会社です」 (三洋出身の30代社員)        「パナソニック電工は、基本は体育会系で他の社とは少し企業風土が違う。 どうやって融合させていくのだろう」 (東京三洋の社員OB)        「この夏のボーナスが激減し、奥さんに嘆かれた人がたくさんいる。 自分たちが赤字を出したわけじゃなく、本体(パナソニック)が失敗しただけなのに……」 (電工出身の40代社員)          複数の都市銀行が3メガバンクに再編された時もそうだったように、企業同士の合併では様々な不満が出る。 それは仕方ないとしても、次のステップとしてそれぞれの組織をまとめ、進むべき方向を示す経営戦略が求められる。 もちろんメーカーである以上、合併により初めて可能になる新しい商品がどうしても必要だ。        その1つの答えは、「スマートハウス」だ。 パナソニックが10月から本格展開していく 「HEMS(ヘムス/ホーム・エネルギー・マネジメント・システム)」 がその新たな戦略の鍵となる。 HEMSとは、センサーやITを使い、住宅で使用されるエネルギーを管理して電気の使用量を抑える省エネシステムだ。        電気の使用状況を表示し、同時にエアコンや照明など機器を最適な使用状態に制御していく。 電機メーカー各社が意欲を示しており、パナソニックは 「スマートHEMS」 というブランドで展開する。        同社は今年2月、発電する太陽光パネル、蓄電する家庭用リチウムイオン電池(容量が大きい旧パナソニック製を採用)などのシステムを発表した。 9月には家中のエネルギーを 「見える化」 し、対応家電などを制御する 「AiSEG(アイセグ)」 という機器を発表した。        希望小売価格は約11万円と高額だが、2013年度で1万セット、2015年度に5万セットの販売を目標としている。 パナソニック副社長で事業を担当する社内カンパニー・エコソリューションズ社社長でもある長榮周作はこう語った。        ちなみにAiSEG開発に携わったエコソリューションズ社は旧電工系だ。 「HEMS関連事業の国内売上高は、2013年度に200億円、2015年度に2000億円を目指す。 電工がもっていた電材ルート、約1万8500店の専門店(パナソニックショップ)ルート、量販店ルートと、3チャンネルを使える。 2015年までには海外も進めていくつもりだ」        HEMSの開発プロジェクトが旧電工内に立ち上がり、岡村晶子が商品企画を担当したのは2006年。 現在岡村はエコソリューションズ社の 「まるごとソリューションズ本部」 で参事の肩書を持つ。        「まさか(パナソニックと)同じ会社になるとは思わなかった」 と笑う岡村は、国立大学の精密工学科の出身。 1990年に旧松下電工に入社した。 2004年に電工がパナソニックの子会社になる前は、大阪にある2社の本社ビルの間を走る国道1号線に 「目に見えない壁がある」 と言われるほど、ほとんど交流はなかった。 岡村が語る。        「それが、一緒に仕事をするようになりましたが、使う言葉も違っていて、最初は通じなくて困ったこともありました。 例えば、パナソニックで言うBU(ビジネスユニットの略)は、電工では事業部と言いました」        あらゆる家電をつなぐHEMSという商品の性格から、パナソニックや旧三洋との連携を深めていく。 岡村が続ける。 「当初は違う社の技術担当者の方と話すと、『つながるなんて、意味があるの?』 などと言われることもありました。        動きづらいな、と感じることも……。 でも、基本的なことですが繰り返し工場まで行って面と向かって相談したり、携帯番号の交換をして話したりしているうちに、だんだん打ち解けてきました。 最近はテレビ会議のシステムも使ってコミュニケーションしています。        特に大きく変化したのは、巨額の赤字を出してから。 全員が 『変わらなきゃ』 と思っているようで、技術担当者の方からも、『つなげるなら、こんなことができるよ』 とか、『この商品もつながらないかな』 とか提案が来るようになりました」        岡村らが開発したAiSEGはエアコンやIHクッキングヒーター、エコキュート(電気給湯器)、リチウムイオン電池、エネファームなどにつながり、今後はEVを含め、つながる家電・機器が増えていく。 それが岡村の肩書にもある 「まるごと」 の狙いである。        その先にあるのが、スマートハウスだ。 グループ内には、住宅メーカーのパナホームも抱えており、シナジー効果は高い。 すでにパナソニックは、パナホーム、オリックスなどと連携して神奈川県の藤沢市にスマートハウスを集めたスマートタウンを作る構想も発表している。 また、あらゆる家電・機器をつなげることから、合併した3社をはじめグループ33万人の “真の融合” も期待できる。        強味だった分野をスマホに奪われた負け組企業が、今度は残された強味を結集して他社が真似できない巨大な複合商品を武器に復活する。 シナリオ通りにいけば、こんな小気味好い逆転劇はない。(news-postseven.com)                        ツイートこの記事をつぶやく
       7日に放送された 「ホンマでっか!?TV」 (フジテレビ系)の内容に、一部ツイッター上では疑問の声があがっている。        今回の放送では、お笑い芸人・明石家さんまを司会に 「ネット社会の新常識」 をテーマに進行。 番組の内容は、SNSにおける個人情報流出の危険性を訴えるものから、「トイレでの孤独を癒すアプリ」 といったウェブサービスの紹介まで、多岐に渡っていたが、とりわけ 「ネット中毒」 の危険性を強調する場面が目立った。        出演者である教育評論家の 「尾木ママ」 こと尾木直樹氏は、「情報がすぐ得られるため自分の脳でしっかり考えることをしなくなる」 と指摘。 また、脳科学者の澤口俊之氏は 「インターネット中毒障害は精神疾患の一部」 「覚せい剤中毒とほぼ同じ」 「重度のネット中毒者には隔離治療が必要」 と警告した。          さらに、番組のテロップには 「コンピューターを使いすぎると脳が退化する?!」 「想像上に深刻!! ネット中毒の恐ろしさとは」 と、見るからに恐ろしい言葉が並ぶなど、ツイッターでは、「ネットやべーな。 みんなホンマでっかTV見た方がいいよ!」 「ネット中毒恐ろしいな」 と、番組の内容に驚きを隠せないユーザーのコメントが寄せられた。        だが、その一方では、      「ネット中毒?なんでテレビは中毒じゃないのにネットだけ中毒なんて扱いになるの?」      「日本人がネット中毒になる前に、そもそも 『テレビ中毒』 だったんじゃないかな?」      「そう言えば、TVだって見過ぎたらバカになる、とか色々言われてたわね」       と、露骨に 「ネット中毒」 の危険性を煽り、「テレビ」 については一切触れない偏った番組構成に首を傾げるユーザも散見された。(news.livedoor.com)                            ツイートこの記事をつぶやく
      落雷        ハリケーン 「サンディ」 の影響で、米ニューヨークは都市機能に甚大な被害を受けました。 2012年10月29日にハリケーン上陸後、21州で約850万世帯の電力供給がストップしたそうです。 二週間を経て今もなお、約100万世帯で電力は復旧していません。 サンディの残した爪痕は計り知れないものになりました。        実はアメリカだけでなく、オーストラリアでも驚くべき自然災害が発生していたようです。 豪州南部では11月5日、24時間で17万3000回もの落雷を記録したそうです。 世界的に異常気象が発生しているのでしょうか?          豪州有力紙 「ヘラルドサン」 によると、同日豪州南部の広範囲で嵐が発生。 24時間の間に、17万3000回もの落雷を観測したと発表しています。 この影響で電力ネットワークは大打撃を受け、一時8万世帯で停電し、少年ひとりが落雷によるケガで病院に搬送されました。        さらに時速80~90キロメートルの強風が吹き荒れ、各地で木々がなぎ倒されて道路が寸断される事態に。 4カ所で山火事が発生し、被害を受けた地域は救急搬送さえもままならない状況だったようです。        それにしても、一日に17万回以上も雷が落ちるとは。 想像しただけで鳥肌が立ってしまいます……。 (rocketnews24.com)                        ツイートこの記事をつぶやく