ニューヨークトイレ        トイレは極めてプライベートな空間であり、通常個室になっているので誰からも見られることはありません。        ところが、ニューヨーク・マンハッタンにある建物のトイレが、窓の外から丸見えだということがわかり話題になっています。         ニューヨークトイレ1        外から見えることがわかったのは、ニューヨークにあるスタンダードホテルのの18階にあるブーム・ブーム・ルーム・クラブのトイレ。       ニューヨークトイレ2        中から外が見えるのはよくあることで、用を足しながらすばらしいビル周りの景色が見えるそうです。  ところがこのガラスがなぜか両面構造になっていたらしく、外からも用を足している姿が丸見えだったのです。       ニューヨークトイレ3        外から見えるということがわかってからひゃ、外から人が手を振ってきたり、写真を撮ったりしてくるそうで、さすがに気持ちが悪いと問題が起きているとのことです。        どうしてこんなことになったのかは明らかにされていませんが、「建築段階でミスがあったのだろう」 とか、「レストラン側の変わった宣伝である」 など、いろいろな憶測が飛び交っているようです。        理由はともあれ、さすがにこの露骨な見え方は、モラル的にどうかと思いますね。            ニューヨークトイレ4        ちなみにこの建物、日本の感覚からすると不安を覚える足場の作りになっています。(labaq.com)          中からの映像は以下をどうぞ。      Bathroom at the Boom Boom Room in NYC – YouTube         ツイートこの記事をつぶやく
       尖閣問題をめぐり日中の緊張が高まる中、元内閣官房長官の野中広務氏(86)が中国の国営テレビ局 「中国中央電子台(CCTV)」 の取材に応え、「こんな不幸な事件が起きたのは、まったく日本の人間として恥ずかしい。 中国の皆さんに大変申し訳ない」 と謝罪していたことが明らかになった。          野中氏は自民党幹事長などを歴任、2003年に政界を引退している。 インタビューは2012年9月21日、「日本政府の不法な 『尖閣購入』 による中日関係亀裂 日本の元官房長官が中国にお詫び」 との見出しで放映された。              野中氏はまたインタビューの中で、現在の民主党政権、そしてかつて所属していた自民党に対して、「国のためにどうするか、国民のためにどうするか」 という国家観、そして 「そのために周辺国とどのように平和を守っていくか」 という大局観を欠いていると批判し、「情けない、悲しい思いです」 と嘆いた。 日本側の歴史認識についても、         「長い間戦争で多くの犠牲を残し、今なお傷跡が癒えていないその中国に対して、歴史を知らない若い人たちはそういうことを抜きにしてひとつの対等の国としてやっているんです。 それは間違っています」         と懸念を示した。              このインタビュー動画が掲載されているCCTVのウェブサイトでは野中氏を、「内閣官房長官を務めた日本政界の 『元老』 」 と説明し、「日本政府による 『尖閣購入』 強行で中国関係が悪化し続ける中、日本側にも理性ある声がある」 として、その 「お詫び」 を肯定的に紹介している。 動画を見ると、野中氏が日本語で回答している内容を聞き取ることができ、字幕で意図的な意訳をしている、というわけではない。          中国の動画サイト「騰訊視頻」にも番組の動画は投稿されており、22日昼現在で再生数は140万回以上、また3000人以上が動画に 「賛意」 を表明する。 もっともコメント欄には中国人ユーザーのものと見られる、         「釣魚島を我々に返して、それから謝罪するのが本当だろう」       「もし中国にもこういうことをする人がいたら、即売国奴扱いかな」       といった冷ややかな反応が目立った。日本のネット上でも、「勝手に何やってんだよww」 「媚びてんなー」 などと批判の声が多数を占めている。(j-cast.com)            勝手なこと言っているね!?          ツイートこの記事をつぶやく
          T9E8KA04Z-REUTERSCOMPANY-SURVEY1        9月のロイター企業調査によると、尖閣諸島問題など外交問題が事業計画に影響すると答えた企業が4割にのぼり、中国事業の見直しを想定する企業が少なからずあることが明らかとなった。        想定される具体的影響としては、日本製品の不買運動の広がりや中国向け輸出の減少に加え、中国人従業員からの法外な賃上げ要求、中国拠点閉鎖、事業撤退なども含まれている。 また、日本のアジア外交で重視する視点として、企業はビジネスの円滑化だけでなく、歴史的経緯や国土防衛も重要視していることがわかった。        この調査はロイター短観と同時に大企業・中堅企業400社を対象に実施。調査機関は8月31日─9月14日。 回答は260社程度、製造業、非製造業がほぼ半数ずつ。            <外交による影響を想定は4割、拠点閉鎖や代替地検討も>        調査は中国で反日デモが拡大する前の14日までに行った。 その時点で、政府のアジア外交の影響で事業計画や決断に 「影響がある」 との回答は41%だった。 「あまりない」 が51%。その後、対日デモの広がりや過激化が見られ、事業計画の見直しを迫られる企業は調査時点より増えているとみられる。        事業計画に影響があるとする企業からは、目に見える形での不買運動、デモ・破壊行為に加え、水面下での影響として 「税関で正規手続きの輸出部品の足止めという嫌がらせを受けた」 (機械)、中国企業により 「入札からはずされた」 (輸送用機器)──などといった影響が既に出ていた。        今後については 「現地法人設立認可の不承認の動き」 (サービス)、「現地従業員からの法外な賃上げや解雇従業員からの法外な要求」 (電機)を懸念する企業もある。 こうした影響が出た場合を想定して 「拠点閉鎖、人員引き揚げを視野に入れる必要」 (金属)、「中国進出計画の慎重化と代替地検討」 (化学)、「中国進出は見合わせる」 (多くの企業)などと事業計画の変更を検討している企業もあり、事態の展開によっては日中ビジネスの大幅見直しも視野に入っている。        業種別にみると、影響があるとの回答が最も多かったのは卸売で65%、次いで輸送用機器の62%、電気の57%などとなっている。            <アジア外交の視点、防衛・歴史的経緯も重視すべき>        中国・韓国との領土問題が深刻化していることを踏まえ、日本の外交関係で重視すべき視点を聞いたところ、企業の考え方はまちまちとなった。 尖閣諸島問題などの影響が事業に及ぶ中でも、「ビジネスの円滑化」 を重視すべきとの回答は27%となり、他の回答と大きな差は出なかった。        「歴史的経緯や国際法」 が27%、「国土防衛」が21%、「資源確保」 が20%と、いずれも同程度の割合を占めた。 今回は領土問題が絡んだ外交だけに、ビジネスだけでなく、国家関係という大局的な視野に立ったさまざまな視点が重要と認識している企業の姿が示された。 (reuters.com)                        ツイートこの記事をつぶやく
      ジャンクフード        つわりはあるけど妙にフライドポテトが食べたい……つわりがおさまったら急に食欲がわいてきた……などなど、気を付けていてもつい脂っこいものに手が伸びてしまうことがある妊娠期間。        でもやっぱり妊娠中は高カロリー食を我慢した方がいいらしい。 妊娠中の母親が高脂質の食事をとることで、これから生まれる娘や孫娘の乳がん発症率が高まる可能性があるとの研究結果が発表されたのだ。          アメリカ・ジョージタウン大学の研究チームがマウスを用いて以下のような実験を行った。        妊娠中のマウスを健康食のエサと高脂質のエサを与えるグループに分け、それらの産んだ子やそのまた子に健康食を与えて観察した。 高脂質のエサを食べた母親を持つマウスは、そうでないマウスに比べて末端芽状突起(胸部のがんが発達する場所で、人間も同様の構造を持つ)が多く、結果として胸部に腫瘍ができる確率が明らかに高かった。        研究を行ったソニア・デアシス博士は、「今回の研究で、母体の摂取したものが胎児の細胞を変異させ、子や孫、もしくはひ孫の代の発がん率まで大きく左右してしまうということが明らかになりました」 と説明している。        「母体内で、食生活や環境ホルモンが遺伝子の発現や複製に深いかかわりを持つクロマチンという細胞内物質に後天的な影響を及ぼし、次の複数世代にわたって特定の遺伝子発現を制御するためと考えられます」        つまり胎児が持つ、子孫へ遺伝情報を伝える生殖細胞などが影響を受け、遺伝情報の変異とともにガンの危険性も子孫へと引き継がれてしまうということだ。 人間で言えば、妊娠期間という1年にも満たない間の食生活が、50年後に孫の発ガンを招くおそれがあるということになる。        母親や祖母の食生活が自分の発がん率に影響し、同様に自分の食生活が娘や孫娘の発がん率に影響する。 原因遺伝子を見る限り遺伝性の乳がんは実はそう多くないと言われるが、この研究結果が本当なら、遺伝性ではない乳がんが同じ家系に出やすいという現象の謎が解ける。          イギリスの国民保険サービスは、妊娠中はお腹の子の分も食べるというのは誤った考えとし、高脂質のジャンクフードを避けて野菜や果物、全粒粉のパン、赤身の肉や卵、魚類、豆類などバランスの取れた食生活をするよう推奨している。          女性が最もかかりやすいがんである乳がん。 その罹患率は近年上昇し続け、日本では18人に1人が発症すると言われている。          食べたいものを我慢するのは簡単ではないが、これから生まれてくる我が子や孫の健康や幸せを思えば、妊娠期間の食事に気を配るのも辛くはなくなるかもしれない?(rocketnews24.com)                    ツイートこの記事をつぶやく