ツイッターこうかい        友達とつながったり、自分のちょっとした意思表示をしたりするのにも便利なTwitterやFacebookなどのソーシャルメディア。 しかし、みなさんのなかにも、自らが発した内容のせいで後悔をしたことがあるという方がいるのではないだろうか。        「言わなきゃよかった……」と。        最新の調査では、「25パーセントの人が、TwitterやFacebook上で発した言葉を後悔した経験がある」 ことが明らかになったそうだ。          調査は、2000人を対象に行われた。 「ソーシャルメディア上での発言を後悔したことがある」と回答した人に、その理由を聞いたところ、「不適切だったから」や「誰かに不愉快な思いをさせてしまったから」 というものだった。          そして同じく25パーセントの人が、「絶対に面と向かっては言えないようなことでも、TwitterやFacebookでは言ってしまったことがある」 と回答。          さらに、40パーセントが、Twitterなどを 「熱い議論の場」 として利用したことがあると答えており、半数に及ぶ人が、自分の発言は重要なことだったと考えていることもわかった。        また、「自分、もしくは誰かに対する、オンライン上での誹謗、中傷を発見したことがある」 という人は、30パーセントにのぼった。        進化人類学者のロビン・ダンバー氏によると、「ソーシャルメディアの急速な普及により、個人の意思を公に示すことができるようになりました。これは決して悪いことではありません」 とのこと。        「しかし、現代の複雑な社会を生きていくために必要な能力は、相手と面と向かった状態でのコミュニケーションでしか得られないのです」 と、忠告している。          日本でもたびたび、モラルのない発言や、プライバシーの侵害となるようなつぶやきが社会問題になることがある。 そのようなものは言語道断だが、そこまで大きな問題にはならなくても、不注意な発言で後悔することのないよう、ちょっとした一言にも気をつけたいものだ。  (rocketnews24.com)                 ツイートこの記事をつぶやく
       働く女性は、朝より夕方の方が平均4~5歳も老けて、まるで別人のように見えてしまう――。 と、資生堂が実施したアンケート調査でこんな結果が出た。          調査は、昨年10月、全国の30~40代の女性会社員と、30~40代の女性といっしょに働いている20~40代の男性会社員のそれぞれ150人にインターネット上で実施。 働く女性の美容意識や見た目年齢などについて聞いた。          女性に 「朝と夕方の自分の見た目の変化に驚いたり、ぎょっとしたりした経験があるか」 と質問したところ、「よくある」 が20%、「時々ある」 が31.3%、「たまにある」 が37.3%で、「ある」 は全体の9割近くに上った。          見た目の年齢について、「朝よりも老ける」 と答えた女性のうち、「朝と比べて何歳くらい老けると思うか」 について尋ねると、「5歳」 が最も多く、全体の43.5%。次いで 「3~4歳」 が31%で、平均 「4.4歳」 だった。      「10歳以上老けて見える」 も6.4%に上った。          一方、男性に 「同僚女性の朝と夕方の変化に驚いた経験があるか」 を尋ねると、「よくある」 (2.7%)、「時々ある」 (14%)、「たまにはある」 (36%)で、「ある」 は半数強。うち 「朝より老けて見える」 と答えた男性に、何歳老けて見えるかを尋ねると、「5歳」 が37.3%、「3~4歳」 が25.5%、「10歳以上」 は13.7%。平均では 「5歳」 となり、女性が自分自身で感じているよりも男性の目には老けて見えていることがわかった。            女性に 「化粧直しをしているか」 についても尋ねたが、75.9%が 「1日1回以上化粧直しをする」と答えている。化粧直しを欠かさない女性は多いのに、なぜ、これほど老けて見えてしまうのだろうか。          調査では、女性たちに 「自分の顔のどんな変化に驚いたか」 (複数回答)を聞くと、「ファンデーションがよれていた」 (44.4%)、「ほうれい線が目立っていた」 (42.1%)が上位を占めたが、最も多かったのは 「肌がくすんでいた」 で60.9%。       オフィス内では空気が乾燥し、窓からは太陽光とともに紫外線が差し込む。 そんな厳しい環境で何時間も過ごすことで、「肌の表面の細胞がダメージを受けて濁り、肌全体がくすんで見えてしまう」 (美容関係者)のだという。          では、どんな対策が必要だろう。 美容関係者は 「最も大切なことは朝のスキンケアを徹底すること」 と強調する。 実際、この調査では、「朝のスキンケアは1分でも早く終わらせたい」 との回答が72.7%に上り、朝のケアをおろそかにしがちな女性たちの日常が浮かび上がった。          昼間に大きなダメージを受けるなら、朝のうちに事前防衛することこそ重要。 だが忙しい朝に化粧水や乳液で十分なケアに取り組むことは、働く女性たちにとってはまた過酷な現実ともいえる。 (j-cast.com)               ツイートこの記事をつぶやく
               個人情報削除        EUの欧州委員会が2012年1月25日(現地時間)、インターネット上のプライバシーにかかる権利を強化し、欧州のデジタル経済を拡大することを目的とした法案をまとめた。 この中には、インターネット上の個人情報取り扱いについて、「忘れられる権利」 という新しい概念が盛り込まれている。          法案の要点をまとめると以下のようになる。      
■ 「忘れられる権利」 により、不要になった名前や写真、クレジットカードなどの情報について、個人が事業者に対して削除要請ができる   ■ 正当な理由がない限り、事業者は要請通り個人情報を削除しなければならない   ■ 個人情報漏洩が発覚した場合、事業者は速やかに(可能なら24時間以内)各国当局に届け出なければならない   ■ EUの個人情報保護法に対する深刻な違反があった場合、事業者には最大100万ユーロ(約1億円)か、売り上げの2%の罰金が科される
       この 「忘れられる権利」 について、ヤフー株式会社(法務部)での勤務経験があり、プライバシー侵害や名誉毀損に関する紛争を主に扱っている弁護士の落合洋司氏に話を聞いた。 落合氏は、      
「プライバシー侵害や名誉毀損は、人が尊厳を持って生きる権利、つまり 『人格権』 の侵害だと捉えられている。 この 『忘れられる権利』 も 『人格権』 の一つと考えられるのではないか」
      と説明。 また、日本への影響については      
「日本にも議論が及ぶ可能性は高い。 今まで、プライバシー侵害や名誉毀損でないと個人情報の削除要求ができなかったが、(個人が)不要ということだけで要求できるのは話が早い」
      と語った。          なお、法案は欧州議会とEU加盟各国の承認を得た上で、2年後に発効される。 この法案に対しツイッターでは、「これは必要だわ」 「日本にも影響するかも」 のように、関心を示す反応が多く見られた。 一方で、「あるべきだけど、技術的に可能なイメージがわかない」 「個人がハードディスクに残した画像などは消せないのだろう」 「I doubt Facebook will agree(フェイスブックは同意するだろうか?)」 と、その実効性については疑問の声もあった。 (getnews.jp)       ツイートこの記事をつぶやく
       STORM-IKE/ENERGY        世界最大級の石油メジャー、米エクソン・モービルは30日にも、日本で展開している石油販売などの事業と自社が過半を出資している東燃ゼネラルの株式の大半を、東燃ゼネラルに売却することを発表する。譲渡価格は約3000億円になる見通し。        複数の関係筋が27日、ロイターに明らかにした。 エクソンは間接保有も含め東燃ゼネラルの発行済み株式の20%前後を保有し続けるが、日本の事業から事実上撤退する。        エクソンは日本の市場が縮小傾向にあることなどから投資回収を図る。 世界戦略として、経営資源を 「川下」 の販売業務から 「川上」 の石油採掘事業に集中させており、東燃ゼネラルの持分売却もこうした戦略の一環となる。 エクソンは、一定の東ゼネ株を保有し続けることで撤退色を薄める。 東ゼネはエクソンからの原油購入を継続するほか、国内で展開するガソリンスタンドで利用している 「エッソ」 「モービル」 のブランドも維持する。        両社は今夏までに売却手続きを終える。 東燃ゼネラルは買収資金を、三井住友銀行と住友信託銀行、三菱東京UFJ銀行、三菱信託銀行からの借り入れで調達する。 東ゼネはエクソンからの出資比率引き下げで、経営の自由度を増すことになる。        エクソンは、日本で100%出資の 「エクソンモービル有限会社」 を持ち、同有限会社が50%出資している東燃ゼネラルとともに 「エクソンモービル・ジャパングループ」 を構成、日本事業を一体運営してきた。東燃ゼネラルはエクソンから原油を輸入し、精製と物流までを担当。 エクソンが最終製品の販売とサービスを担ってきた。          日本の石油元売り市場は、国内系のJXホールディングスが圧倒的な首位を占めており、2位グループに国際石油メジャー系列のエクソン・モービルや昭和シェル石油、国内系の出光興産やコスモ石油がひしめく構造となっている。        日本における石油業界の再編としては、ジャパンエナジーを中核とする新日鉱グループと新日本石油が経営統合し、2010年4月にJXホールディングスが発足して以来となる。 国内では自動車販売の鈍化や車両の燃費向上などを背景にガソリン需要が低下しており、国内の元売り会社の業界再編は必至との指摘がでている。  (reuters.com)       ツイートこの記事をつぶやく