3Dアート        ロンドン東部にあるカナリー・ワーフ。 その路上に突如現れたのは、巨大な滝! どうしてこんなところに滝があるの? だってここ、道路だよ!?        いえいえ、よーく見てください。 これは、滝は滝でも、路上に描かれた絵。 しかも飛び出してみえる3Dの手法を用いて描かれているために、遠くからみたらおもわずパニックになってしまうこと必須なド迫力の光景が、ここに実現しているというわけなのです。        この作品は、去る11月17日に 『世界最大の立体路上絵』 としてギネス記録を更新したばかり。 全体で1160平方メートルという、史上最高の広さと長さが、この大記録を打ち立てました。        スポーツブランドReebokがスポンサーとなったこのアートプロジェクトに参加したのは、ストリートアート集団の3DJoe&Max。 7日間かけて製作されたというこの巨大3Dアート作品は、名実ともに彼らの代表作になりました。        製作期間には雨も降り、決して万全な状況で描かれたわけではなかったこの絵も、出来上がりは本当に見事。こんな場所があったなら、絶対に記念写真撮っちゃいますよね。 ロンドンに行く機会があれば、ぜひとも間近で体験してみたいものです。 (youpouch.com)               ツイートこの記事をつぶやく
       iOS        アップル社のモバイル端末のOS 「iOS5」 がリリースされて以来、バッテリーに関する問題が継続して確認されている。       打開策としてリリースされたiOS5.0.1では解決に至らず、最近海外のITメディアで次期iOS5.0.2へのアップデートが行われるとの噂が流れた。      ところがである、当初のリリース予定であった2011年11月第4週が大幅にずれる可能性が出てきた。 その理由は、新たにメモリーに関する問題が浮上したからである。        この情報は 「Boy Genius Report」 が、ドイツの情報を引用し紹介しているものだ。 それによると、当初アップルのソフトウェアエンジニアが 「来週(11月第4週)の終わりに、iOSの最新版(5.0.2)をリリースする」 とされていた。        このアップデートでバッテリーの問題は解決するはずだったのだが、新たにメモリーに関する問題が発生する可能性があることが発覚した。 発見されたのは「メモリーリーク」と呼ばれる現象で、メモリーの使用量がだんだん減って行くというものである。 仮に使用しないアプリを削除したとしても、メモリーが減り続けるというのだ。        当初11月の第4週にアップデートするとされていたのだが、このバグを修正するために、予定は大幅にずれ込むものと思われる。        もし仮にこれに対処せずにリリースしていたならば、バッテリーの問題に加えてメモリーの問題でもユーザーは苦しむことになっただろう。 いち早くバグを修正し、アップデートできるようにして頂きたいものである。 (rocketnews24.com)       ツイートこの記事をつぶやく
       動物の適正な扱い方などを定めた 「動物愛護管理法」 が来年、改正される見通しだ。 生後一定期間に達しない犬や猫の販売を禁止する内容などが盛り込まれる方向で調整が進んでいる。          ペットブームが広がる中、環境省が募集したパブリックコメント(意見公募)には12万件を超える異例の数の意見が寄せられた。          同法は1973年に施行された。 動物を不適切な環境で販売する業者が増えたことがきっかけで、2005年6月の改正では、業者が届け出制から登録制に変わった。 ほぼ5年ごとに見直すことになっており、同省は来年の通常国会での改正を目指している。          今回の改正では、ペットのインターネット販売や夜間販売の規制強化などさまざまな課題が浮上している。 注目されるポイントの一つが犬や猫について、生後一定期間は販売してはいけないという規制を設けることだ。 現行では、販売禁止期間について明確な基準はないが、「生まれて一定期間たたない犬や猫を親や兄弟から引き離すと、社会化できず、しつけがしにくくなって、将来、ほえたり、かんだりなどの問題行動を起こす」 と言われる。 実際、海外では 「8週齢未満」 の犬や猫の販売を禁止しているケースが少なくない。          しかし、販売禁止期間については賛否両論があるのが実情だ。海外の例にならい、「8週齢未満は販売禁止」 を求める声は多い。 犬や猫に将来、精神的な問題が生じることへの懸念だけでなく、「販売されるために移動させる段階で、幼い犬や猫は死んでしまうケースがある」 といい、健康面で配慮すべきという理由からだ。          これに対し、「8週齢未満は禁止という根拠は薄い」 との声も根強い。 「8週齢未満禁止の根拠は、大型犬などを対象にした欧米の研究などが基になっており、小型犬が圧倒的に多い日本では事情が違う」 とも言われる。 幼い犬や猫は人気が高いため、販売期間に厳しい規制がかかれば、ペット業界への影響は大きく、業界などは 「45日間」 を主張している。            一方、「基準を設けていない現行のままでよい」 との声もある。 同省は販売禁止期間を設ける方針を固めてはいるが、期間設定については未定で、今後も検討が重ねられる見通しだ。        また、ネット販売については、ペット業者と飼い主に対し、ネットだけの取引を禁止して、現物の確認や対面での説明を義務づける方向だ。 一度も対面せずにペットを販売した場合、感染症などの病気にかかっていることに気づかないなど、さまざまな問題が生じる可能性があるためだ。        空前のペットのブームの現代、ペットを飼う家庭は増え、ペットを単なる愛玩物ではなく、家族と同じ存在だと感じる人も増えている。法改正の行方には関心が高まっている。 (j-cast.com)            ツイートこの記事をつぶやく
       昔の携帯電話        日本の携帯電話の普及率は、いまや92パーセントを超えています。数年前と比べるとその機能も多様化し、ゲームや音楽が楽しめお財布の代わりにもなってしまうという、私たちにとってなくてはならない便利なツールのひとつとなっています。        ところでこの携帯電話ですが、昔はどんなものだったのでしょうか? バブル時代の社長さんがリュックサックのような大きな携帯電話を背負ってクラブで飲んでいる、といった画がイメージしやすいかと思いますが、実はそれよりもっと昔に携帯電話が存在したのではないかと思われる映像が見つかり話題となっているのです。        『イヴの携帯電話』 というタイトルの後、雪の積もるニューヨークの路地を二人の女性が歩いている様子が映し出されます。 女性の一人が小型ラジオのような携帯電話を出すと、もう一人の女性がそこから伸びた線をぐるぐると消火栓に巻きつけ、アンテナつきの傘で電波をとり電話をかけます。        電話を受けたオペレーターが女性からのリクエストを受けてマイクをレコードに向けると、携帯電話から音楽が流れ楽しむ女性たちの笑顔で映像は終わります。 この映像はイギリスにある 「British Pathe」 というフィルム保管所の倉庫の中で埃まみれの状態で発見されたものだそうで、わかっていることは1922にニューヨークで撮影されたということだけ。        映像がアップされたyoutubeでは、これは 「Radio Receptor社の作っていた携帯ラジオ 『Home-O-Fone』 ではないか」、「マイク機能のないラジオサービス、当時はポピュラーだった」 といった情報のほか、「90年以上も前のものなのになぜHDカメラで撮影されているんだ」、「こんなの偽物だ」 といった様々な意見が寄せられていますがまだ詳しいことはわかっていません。        研究者たちは、「テレビの送受信実験が成功した4年前にこんな実験がされていたとすれば驚くべきことだ」 とし、British Patheは引き続き世界中の人から詳しい情報を求めているところだそうです。 (youpouch.com)       ツイートこの記事をつぶやく
             フェイスブック携帯開発          FacebookがHTCと共同で同社のサービスを統合したスマートフォンを開発しているとAllThings Dが伝えています。        初の ”Facebook Phone” と呼ばれるその端末のコードネームは ”Buffy”。         画像や仕様等は公開されていませんが、Facebookのモバイル向けHTML5アプリプラットフォームのサポートを含むFacebookによる調整が施されたAndroidを搭載することで、既に発売されているFacebook機能に特化した携帯電話(INQ Cloud、ChaCha、Salsa、MotoKey、Vodafone 555など)との差別化が図られているらしい。 (getnews.jp)       ツイートこの記事をつぶやく
         ドル        世界の金融マーケットに 「安全」 志向が広がりつつある。 リスク資産から安全資産へのシフトが静かに進み、日本株は年初来安値水準に下落、日本国債10年金利は1年ぶりの低レベルに下落した。        欧州ソブリン危機がイタリアやフランスなど中核国にまで拡大するなか、金融機関はお互いの 「安全性」 に不信を強め、資金市場ではドル不足が深刻化している。 このまま市場はリスクオフのスパイラルに落ち込むのか、要因や見通しを探った。        日米欧金融当局による積極的なドル供給にもかかわらず、市場ではドル不足の非常事態を告げるシグナルがともっている。 欧州危機の深刻化でドル資金調達コストはリーマン・ショック以来の水準まで高騰し、過去最大のスプレッドを上乗せしなければ長期のドル流動性を確保できない事態になった。 年末を控え、バランスシートに問題を抱える金融機関が必要十分なドル資金を調達できるのか、不安感が広がっている。           <リーマンショック以来のドル調達難>      「圧倒的にドルが足りない状況が続いている。 調達コストがどんどん高くなって、環境が悪化している」 (外資系金融機関マネー・トレーダー)。 こうした悲鳴がいま市場のあちこちから聞こえてくる。 為替スワップ市場では、欧州銀等のユーロ資金の保有者が為替スワップを通じてドル資金を調達しているが、その際のコストが、2008年のリーマンショック以来、3年ぶりの高水準に高騰している。         その背景にあるのは、欧州債務危機がもたらしたクレディビリティ(信用)の喪失だ。 無担保の資金のやり取りは成立しなくなっているとされ、「いくら高い金利を受け取っても、デフォルトで元本が消えてしまったのでは補えない」 と前出のマネー・トレーダー)は指摘する。         為替スワップ取引は短期のドル資金を調達するもっとも重要なツール。 フォワード・スプレッドで価格を調整して、円とドル、ユーロとドルなどを、一定期間、元本ごと交換する一種の有担保取引で、通常は流動性が高い。 しかし、そのスワップ市場でも、年末を控えてドル資金の供給力が次第に低下してきた。          ユーロ/ドルの3カ月物フォワード・スプレッドは、EURIBOR3カ月物とドルLIBOR3カ月物の金利差に比べて、137.21ベーシスポイント(bp)もの格差が生じ、2008年11月末以来最大の乖離幅となっている。 これは、市場でユーロが余る一方で、ドルが大幅に不足し、ドル調達コストが上昇している事実を鮮明に物語っている。      為替スワップと裁定関係にあるユーロ/ドルのベーシススワップが139.25(中心値)の気配を示しているのも、ドル調達圧力が強まっている表れだ。 市場では、「欧州銀に対してスワップラインを一段と絞る金融機関も出ていて、ドル調達コストの上昇圧力は低下しない。 各行がバランスシートを閉める年末にかけて心配が残る」 (外為アナリスト)との声も聞かれる。            <長期ドル資金確保に走る金融機関>         短期市場でのドル不足を受けて、金融機関の間では長めの資金を確保する動きが広がっている。 だが、カウンターパーティリスクや流動性リスクの高まりを受けて、長期のドル資金確保も容易ではない。        「短期資金の調達には問題はない。 ただ、長期資金をどのように確保できるのか、大きな疑問がある」。 ドイツ銀行のアッカーマン最高経営責任者(CEO)は18日、投資家の間で長期投資に対する消極姿勢が高まっているため、欧州の銀行による長期資金の調達が一段と困難になっていることを認めた。         実際に、ドル/円の5年物ベーシススワップは21日、過去最高の100bpまでディスカウントが拡大した。 ほんの数週間前の11月初旬の水準は75bp付近。 急激な上昇は、円資金を持つ市場参加者が円との交換でドル資金を調達するコストが大幅に跳ね上がったことを示している。         具体的な動きとして、「普段はドル資金の出し手だった米銀が急に取り手にまわり話題になった」 (邦銀)、短期のドル資金を調達し米国債などのドル資産に投資している邦銀が「ドル資金調達を長期化させた可能性がある」 (外銀)などの声が市場から聞こえてくる。         一方、起債市場では、長期のドル流動性確保を目的とする非居住者の円建て外債(サムライ債)の起債が目立っている。 円建て外債の発行者は、円での用途が無い場合には、調達した円資金をベーシススワップ等でドル資金に転換する。         米ゼネラル・エレクトリック(GE)の金融子会社GEキャピタル・コーポレーション(GECC) は17日、期間3年・5年の固定利付債・5年の変動利付債の3本建てサムライ債 (円建て外債)の発行条件を決定、総額681億円の調達をめざす。  オランダのラボバンク[RABO.UL] は、発行総額は895億円にのぼる期間3年・5年の固定利付・変動利付の4本建てサムライ債(円建て外債)の発行条件を8日に決定した。          <中央銀行はドル不足を緩和できるか>       こうした市場のドル調達難を緩和するため、欧州中央銀行(ECB)は無制限のドル供給オペを実施している。 米連邦準備理事会(FRB)は通貨スワップ協定に基づき、11月16日までの1週間に外国中央銀行に対して8億9600万ドルを供給した。 このうち8億9500万ドルがECB向けだった。       だが、市場では焼け石に水との指摘も聞かれ、ドル不足解消には目立った効果を上げていない。 一方、金融機関は増資等による自己資本の拡充を急いでいるが、「自己資本をいくら膨らませても、市場で調達しなければならないドルの規模が大き過ぎ、オフセット(埋め合わせ)出来ない」 (金融機関)との指摘が出ている。        急速に市場を覆いつつあるドル調達難の背景には、欧州ソブリン危機という構造問題に十分に対応できない政策当局への不信がある。 今後、政策当局はどういう対応を迫られるのか。        東海東京証券チーフエコノミストの斎藤満氏は 「FRBもECBも日銀も財政の肩代わりをして量的緩和を推し進め、流動性を供給し続けるしかないだろう」 と見る。 ただし、それは 「各国の国民が生活を切り詰めずに、紙幣増刷がもたらすインフレで財政赤字を減らす試み」。 金融緩和は本質的な問題解決になりえない、と同氏は断言する。        市場の不安心理が収まらずドル不足が続けば、金融機関の破たんなどに結びつきかねず、さらには中小企業の倒産などの事態にもつながる。 一方、今後は独国債や英国債も利回りが上昇し、米国債の格下げリスクも再浮上する懸念がある。 斎藤氏は 「国債の問題は国債を大量に抱える金融機関の問題でもあり、各国国債の利回りが上昇すれば、邦銀を含め金融機関は大きな損失を被るだろう」 と予想、ソブリン格下げやドル調達難が続いて金融が委縮、実体経済にも悪影響を及ぼす事態を憂慮している。 (reuters.com)       ツイートこの記事をつぶやく