東京都国立市の和食店「つり舟」 このお店大盛で有名になったお店のようです。   それは、かき揚げ33枚の巨大どんぶり。  3合のご飯を含めると重さは4キロだ。        TKY201004070316   asahi.comより     かき揚げは500グラムのエビにサツマイモ、カボチャ、ゴボウなどで作る。21年前に始めた時はわずか3枚だったが、完食者が出るたび、3枚増しに。 昨年6月、女性が30枚のせのどんぶりを1時間強で平らげ、とうとう今の量になった。 店主は「大食い記録も学生生活の良き思い出にしてほしい」。 予約制で1050円で1日1食限定。   住所 東京都国立市東1-15-18 電話 042-576-9910 ツイートこの記事をつぶやく
ジャスダック上場のスターツ出版は、アップルの多機能携帯端末 「i  pad」 で電子雑誌を販売する。 今月末の発売に向けて専用ソフトを開発中だ。 デジタル化を成長戦略の柱に位置づける菊池修一社長が、     Q 出版社から観た i  padの魅力は、   A 「画面が大きく、書籍にも映像にも対応できる。生地をクリックすると関連情報にリンクするなど、平面の紙では実現できない3次元の世界は広がりそうだ。 未掲載の写真を写真集にしたり、バックナンバーを販売したい。 雑誌は動くコンテンツになる。 読むだけではなく動画を見たり、レストランなどの予約もその場で出来る。 モデルが動き音楽が出る広告も可能で、雑誌の広告価値も高められる」     Q 提供するコンテンツは、   A 「月刊誌『オズマガジン』 『オズプラス』 と無料情報誌『メトロミニッツ』だ。 全媒体を i  pad対応にする。 当初は雑誌のページをそのままPDFで表示し近く、映像や音楽を盛り込みたい。  大手出版社がi  pad向けに電子雑誌を出していくのは間違いない、その前に発表して読者のファンを作る。  価格は、オズマガジンが315円  オズプラスが450円。 無料誌もバックナンバーがオークションサイトで販売されており、有料で売れると思う」     Q 今後の出版物の電子化をどう進めるか   A  「これまでは紙とウェブの両輪だったが、i  padやi  phone、ツイッターなど新たな端末とテクノロジーを含めたデジタル出版戦略を立てる。 第1弾として26日に無料タウン誌『アエルデ』と連動した地域コミュニケーションサイト『アエルデなう』を開設する」     Q 電子化に伴い、雑誌の休刊は検討するか   A 「オズマガジンもメトロミッツも単体では黒字だ。 さらにオズマガシンは発行部数が増加傾向にある。 紙ならではの物語性や世界観があり、読者に指示されている。雑誌をなくす必要はない」   と、日経産業新聞のインタビューに答えていました。   i padの登場は、大きく業界が様変わりする可能性がありますね。 ツイートこの記事をつぶやく
ポータルサイト最大手のyahooは、アップルの高機能携帯電話「i  phone」むけに展開するサイトのトップページを刷新しました。   画面に表示するニュースなどの情報量を増やしたほか、携帯の位置情報を活用し近くのレストランなどを簡単に検索できる。 急増している高機能携帯電話(スマートフォーン)経由のネット利用者を取り込む。   i phoneと、タッチ操作出来る携帯音楽プレーヤー「i  podタッチ」向けに展開する。 画面に触ってサイトを上下にスクロールできる機能を使い、トップページに表示する情報量を大幅に増やしました。 最新ニュースなどは、パソコン向けサイトと同等の情報量を配信する。   i phoneに搭載される全地球測位システム(GPS)の位置情報などを利用して、携帯利用者がいる地域の地図や、近くのレストラン、近隣の駅から乗り換え情報なども簡単に検索できる。 スマートフォン向けネットサービスの強化は、ネット検索世界最大のグーグルなども進めており、今後は各社の競争が激化しそうだ。 ツイートこの記事をつぶやく
厚生労働省が多数の人が利用する場所は原則として全面禁煙とするように2月下旬に自治体に通知するなど、禁煙の流れが強まっている。 病院検索サイト運営のキューライフが、様々な施設での全面禁煙に賛成かと聞くと、喫煙者は施設により賛否が大きく分かれた。          100408_170259日経産業新聞より 病院ではもちろん百貨店でも賛成が多いが、居酒屋では1割台。 座席により分煙できるといった思いもあるようだ。 喫茶店、ホテルも差が出ています。 受動喫煙防止条例が今月施行された神奈川県でも居酒屋の多くは対応をいそぎにくい様が窺えます。 デフレに加えて、健康志向による禁煙と、愛煙家の嗜好のはざまでも、居酒屋経営者は悩みそうです。 表を見ると、喫煙者と非喫煙者との考え方がかなり違う事が分かります。 ツイートこの記事をつぶやく
携帯電話の契約者識別用ICカードにカギをかけて他の携帯通信サービスを使えないようにしるSIMロック。   総務省の研究会が問題にしたのは、2007年。   研究会の予言通り通信会社のサービスに縛られない 「オープン型」 端末が上陸し始めている。 だが、国内のメーカーは6日、SIMロック解除に反対を表明しました。 通信会社が端末を全量買い取ってくれ在庫リスクも流通コストも持たねくて済む現在の商習慣は捨てきれないからである。   原口総務相は、「日本の携帯電話メーカーはガラパゴスといわれ、他国もメーカーには遅れを取っているが、SIMフリーは世界市場に進出する契機になる」と。   NECや富士通、パナソニックなどの国内携帯電話メーカーは、NTTドコモも「iモード」などの各社の携帯電話インターネット接続サービスに準拠する端末を開発してきました。   しかし、そうした通信会社の垂直総合サービスは世界基準になれず、日本国内の高機能端末は世界から孤立した 「ガラパゴス」 状態になった。 こうした通信会社とのくびきをなくせば世界への道は開ける。と、原口総務相は示唆している。 だが携帯電話メーカーの受け取り方は端的に言えば大きなお世話だ。 メーカーの団体である情報通信ネットワーク産業教会(CIJA)は都内で記者会見を開き 「SIMロックを解除したからといって即海外進出がしやすくなるというのは問題だ」と唐弓昇平事業推進部部長。    反対の最も大きな理由は二重投資による開発コスト増だ。   SIMロック解除でドコモに乗り換えても、同じ端末ではiモードなどの機能を利用する事は出来ない。こうしたサービスは携帯端末にひも付けされているからだ。 「元の端末と乗り換え先の通信サービスとの間で誤作動を起こさないように端末を作り直すのには膨大な手間が必要」と唐弓昇平事業推進部部長。   国内メーカーもアップルの 「i  phone」のように通信会社独自のサービスに縛られないオープン型の端末の開発に着手している。 CIJAもこうした端末にはSIMフリーの適用対象にしてかまわないという立場だが、「まだまだ、国内市場の8割以上は従来形の携帯。 これがオープンになるとは思えない」と唐弓昇平事業推進部部長。   通信会社も携帯電話メーカーも団結して総務省の政策に反対しているように見えるが、そこには温度差がある。   「オープン化で世界中の英知が集まったOSは、非常に早いスピードで進化していくだろう」。 ドコモが都内の量販店で開いた新型のスマートフォン 「エクスペリア」の発売イベントで、ドコモの山田社長はグーグルのオープン型OS 「アンドロイド」を絶賛してみせました。   孫社長もグーグル携帯「HTCディザイア」を初披露して「i  phone もディザイアも、どちらも素晴しい」とオープン端末の時代をアピールしました。   2チャンネルなどのネット上の掲示板では、「まだガラケー使っているの?」とこの言葉が市民権を得つつある。(ガラパゴス携帯の略) お財布機能やワンセグなど日本でしか通用しない機能のことも指す。 i  phoneやグーグル携帯など「オープン型」のスマートフォンと対極をなす携帯電話。 2007年にドコモなどが総務省の研究会の報告を受けて、これまで潤沢に投下していた販売奨励金の削減に踏み切ると、携帯電話の出荷台数は年率3割以上激減した。携帯メーカー各社はこのとき通信会社主導のビジネスモデルのリスクを嫌と言うほど味わったはず。 縮小したとはいえ、年間3600万台の市場があるガラパゴスを抜け出すのは勇気がいる。   この勇気を出さなければ日本の携帯電話メーカーって生き残れないだろう。 ツイートこの記事をつぶやく
カルチャ・コンビニエンス・クラブ(CCC)とデジタルガレージは共同で、「ツイッター」の利用者にCCCの運営する共通ポイント「Tポイント」を与えるキャンペーンを始めます。   30日までの1ヶ月間限定で、両社は2009年8月に資本業務提携しており、今回のキャンペーンで連携強化につなげる狙いがある。   ツイッター利用者がTポイントの総合サイト「Tサイト」を通じてキャンペーンに登録すると、Tポイントが3ポイント贈呈される仕組みです。    Tサイトはこちらから   また、指定されたやり方でツイッターを利用した登録者に対して、抽選で1000人に1000ポイントをプレゼントするそうです。   CCC太っ腹デス!(●・w・●)ゝ ツイートこの記事をつぶやく